東京大学の山口慎太郎教授らの研究チームがある大手企業の人事データを調べたところ、女性は出産後の10年間で産まなかった場合と比べ賃金が46%少なかったという。このように出産育児をきっかけに賃金が減ることは“子育てペナルティ”などとも呼ばれている。研究チームの分析によると一般社員では労働時間が長いほど評価が高い傾向も分かった。研究チームは男女の賃金格差の要因にはこうした評価制度があり、女性が子育て中の一時期長時間働けないことがその後も昇進の機会を大きく制限しているためだと結論付けた。さらに労働時間と仕事の能力には関係がないという研究結果も示され、昇進の基準を見直すことが賃金格差の改善だけでなく企業の人材活用にもつながるとしている。