東日本大震災が発生した15年前の3月11日、首都圏で発生したのが推計500万人にのぼる帰宅困難者。東京都は昼間の人口は通勤・通学者などで1600万人に膨れ上がる。東京大学の廣井教授は大地震が起きた際にはすぐには帰らないことを訴え続けてきた。廣井教授がシュミレーションした東日本大震災時の歩道の混雑地図は密度が低いが、震度7などの巨大地震が発生した場合は道路が赤や紫の密度が高い状態となる。一斉に帰宅すると大過密空間ができ、火災や建物の倒壊が発生した場合はさらなる惨事につながる恐れがある。一斉帰宅を抑えるため廣井教授は行政と連携し一時滞在施設の確保などを進めてきた。さらに現在は震災の教訓を次世代に語り継ぐ活動にも力を入れており、全国で唯一都市防災技術科がある東京都立北豊島工科高校で生徒たちを前に都市防災の教訓を伝えた。
帰宅しない中で家族の安否などを確認するのに有効な「三角連絡法」を紹介した。
帰宅しない中で家族の安否などを確認するのに有効な「三角連絡法」を紹介した。