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「横田基地」 のテレビ露出情報

再び2026年のニュースカレンダーへ。続いては7月からの下半期、まず池上が注目したのが9月の「富士急行 創業100年」。実は今年創業100周年を迎える企業は2371社ある(帝国データバンク調べ)。主な企業は東レ、豊田自動織機、信越化学工業、井関農機、集英社、クラレなど。1926年に「富士山麓一体を世界的観光地に」を旗印に富士山麓電気鉄道がスタートしたのが、富士急行の始まりだった。新宿から約1時間、山梨県大月市の大月駅は富士急行の起点。「富士山ビュー特急」は富士山を見ることに特化した観光列車で、大月駅から河口湖駅まで富士の裾野26.6kmを45分かけてゆっくりと登っていく。大勢の外国人観光客と共に、池上も車両に乗り込んだ。富士急行の堀内基光常務は、富士山山麓開発の理由について「富士山を一人でも多くの人に見て欲しい、山梨を観光で盛り上げたい、東京の公園を造りたいという思いがあったと聞いている」などと語った。1707年12月に世に言う「宝永の大噴火」が起こり、富士山5合目付近から吹き出した溶岩は富士山麓を埋め尽くした。ゴツゴツとした溶岩が一体に転がる中、富士山麓を開発したのが山梨県議だった堀内良平氏、富士急行の創業者だった。溶岩の土地に土を撒き木を植え続け、当時は無謀とも言われた。そして創業から3年たった1929年に、大月駅と富士吉田駅の間の23.6kmを開通させた。しかし当時はまだ観光客がおらず、90人乗れる1両に7人乗れば多い方だったという。「富士五湖」の名称を考えたのも、富士急だった。
富士山の池上うんちく1つ目。富士山の上空は日本の領空だが、アメリカ軍の管制下にある。すぐ近くをアメリカ軍の戦闘機などが通ることから、富士山の上空を日本の飛行機が通る時はアメリカの管制に基づいて飛ばなければならない。横田空域(横田進入管制区)は東京・埼玉・新潟・山梨など1都9県をまたぎ、横田基地や厚木基地に離着陸する航空機などを管制するためアメリカ軍が業務を担っている。
富士山の池上うんちく2つ目。富士山を信仰し登拝や巡礼を行う民間信仰である富士講は、江戸時代以降長らく続いてきた。富士山は明治になるまで女人禁制だったが、天保年間にはある女性が男装して富士山に登ったという記録も残っている。「富士山ビュー特急」の45分の旅は、終点・河口湖駅へ。池上は「快適だった。ゆっくり富士山を見ながら車窓を楽しむことができた」などと語った。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年5月19日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおびどうして?
おととい、東京・福生市の横田基地で行われた日米友好祭では20分間にわたり打ち上げ花火が夜空を彩った。これを皮切りに都内では花火イベントも続々と開催予定。一方で東京・立川市では手持ち花火を楽しめる環境づくりを実現していきたいとの話が。騒音や火災の危険性などを理由に都内の公園の多くで禁止されてきた花火だが、各自治体で解禁の動きが。花火も時代に合わせて進化。きょう[…続きを読む]

2026年5月8日放送 20:45 - 21:00 NHK総合
首都圏ニュース845(ニュース)
おととい夜、アメリカ軍横田基地に所属するオスプレイ1機が安全確認のため神奈川県の厚木基地に着陸していたことがわかり、東京都など横田基地周辺の自治体でつくる協議会はアメリカ軍に原因究明や再発防止を要請した。横田基地のオスプレイは去年7月からことし2月までに大館能代空港などに計4回予防着陸をしていた。

2026年4月4日放送 17:20 - 17:30 テレビ東京
TXNニュース(ニュース)
米軍横田基地で毎年恒例のサクラ・スプリング・フェスティバルが開催された。イベントは基地の一部を開放して行われ、桜並木に沿って屋台など80のブースが並んだ。

2026年3月25日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道INTERNATIONAL NEWS REPORT
有事に備えてアメリカ軍と自衛隊との連携を強化するため、在日アメリカ軍を再編する計画について、司令官は加速させる姿勢を示した。きょう横田基地で開かれた式典では、在日アメリカ軍が自衛隊との連携を強化するため、司令部を再編する計画で、この一環として司令部トップが兼務してきた第5空軍の司令官ポストに新たに専任の空軍中将を配置したことを受けたもの。第5空軍の初の専任司[…続きを読む]

2026年3月7日放送 21:00 - 22:00 NHK総合
サタデーウオッチ9(ニュース)
東京・六本木にある米軍基地・赤坂プレスセンター。オフィス、宿舎、ヘリポートなどが整備されている。ヘリコプター運用の詳細は不明。地元住民などのグループは10ヶ月間で493回の飛行を確認した。低空で飛行しているとの情報もある。不安を募らせる住人も少なくない。港区は20年以上前から状況改善・基地撤去などを米軍に働きかけるよう防衛省に要請を続けている。2004年には[…続きを読む]

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