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「IPCC」 のテレビ露出情報

世界各地で気候変動が激しくなっている。2023年7月、国連のグテーレス事務総長が、「温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代が到来した」と発言した。その背景には、7月の世界の平均気温が記録開始以来最高となったこと。気温の上昇が、洪水、山火事、干ばつなどの災害に繋がっていると言われている。地球沸騰化の原因は温室効果ガス、とりわけ二酸化炭素が主犯格と言われている。今回は、地球沸騰化への対応策などについて深掘りする。
地球沸騰化の原因は二酸化炭素にある。1856年、アメリカの科学者ユーニス・ニュートン・フットが世界で最初に温暖化について二酸化炭素の関与を指摘した。しかし特に注目されることはなく、20世紀初頭には化石燃料でどんどん二酸化炭素が増えていった。1938年、イギリスの科学者ガイ・スチュワート・カレンダーは、地球の気温が過去半世紀で0.25度上昇したのは大気中の二酸化炭素濃度が増えたからだと主張した。しかしこれも注目されなかった。そんな中、ノーベル物理学賞受賞者でもある真鍋淑郎は、地球は二酸化炭素によって気温が上昇するとシミュレーションで証明した。1970年代後半になると、世界の平均気温は上昇に転じ、1985年には初の温暖化の国際会議が開かれた。1990年、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が真鍋淑郎の研究を用い、二酸化炭素が気候変動を起こす可能性を指摘する報告書を発表した。しかし経済成長のため二酸化炭素は増え続け、2015年にはパリ協定で国際的な目標が定められた。平均気温が上がると洪水などの災害が増えることが予想されている。温室効果ガス排出量を実質ゼロにする主な対策としては、石油などの化石燃料の節約や、再生可能エネルギーへの転換などの方法がある。さらに、「CDR (Carbon Dioxide Removal=二酸化炭素除去)」という方法もある。CDRの具体的な方法としては植林や、大気中から二酸化炭素を回収するDACという方法や、バイオマスを用いたBECCSという方法などがある。今後の地球沸騰化対策としては、コストを下げてイノベーションを進めていくことが必要となる。現在、スタートアップ企業が次々と立ち上がり、イノベーションが加速している。日本人は他国と比べて気候変動について心配している人が少ないという調査結果がある。日本は「失われた30年」という、環境問題よりも日々の生活や経済状況に関心が高い時期があったことが一因だと考えられる。地球沸騰化は危機であると同時に機会でもある。家族や職場でしっかり議論し自分事として考え、明るい未来を描いていくことが大切である。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年6月20日放送 14:00 - 14:05 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース)
環境省は「地球温暖化は起きていない」といったフェイク情報が広がるのを防ぐため、20日、ホームページに気候変動の科学的根拠を紹介する特設ページを設けた。特設ページはIPCCが地球温暖化の主な原因を人間の活動による温室効果ガスの排出と結論づけた報告や日本国内で真夏日や猛暑日の日数が増え、大雨の頻度が増えていることを示すデータなどがまとめて掲載されている。

2025年6月20日放送 13:00 - 13:05 NHK総合
ニュース(ニュース)
環境省によると気候変動についてネット上などで科学的根拠などがない投稿が去年後半以降相次いでいる。環境省はフェイク情報の拡散を防ぐため科学的根拠を紹介する特設ページを公開した。

2025年6月20日放送 6:00 - 6:30 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
環境省は、「地球温暖化は起きていない」といった気候変動に関する「フェイク情報」が広がるのを防ぐため、ホームページに気候変動の科学的根拠を紹介する特設ページを新たに設け、情報発信を強化することになった。

2025年6月14日放送 21:00 - 22:00 NHK総合
サタデーウオッチ9テジボリ
今ネット上に気候変動に関するフェイク情報が溢れている。地球温暖化の影響は世界中で起きており先月スイスではアルプス山脈の氷河が崩壊。アフリカでは干ばつなどで住まいや生業を失った人もいる。ネット上にに飛び交う科学的根拠のない情報、その目的はなにか。根拠のない情報の発信源とされるのが海外のインフルエンサーでそこには2つの動機があると言われている。1つ目は「収益など[…続きを読む]

2024年12月16日放送 9:00 - 11:54 NHK総合
国会中継参議院 予算委員会質疑
公明党・安江伸夫議員の質疑。核兵器禁止条約の締約国会議へのオブザーバー参加について。石破総理は「検証なしにオブザーバー参加はできない」などと述べた。安江議員はオブザーバー参加の前向きな検証を求めた。
2026年開催予定の愛知・名古屋アジア競技大会とアジアパラ大会について。あべ俊子文部科学大臣は「文部科学省・政府が中心となり、必要な支援・協力を行っていく」な[…続きを読む]

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