イラン情勢で原油高騰が続く中、日本の伝統文化・銭湯がピンチ。群馬県高崎市の浅草湯は、1921年に創業した老舗の銭湯。創業から105年、今では高崎市に残る唯一の銭湯だという。浅草湯のボイラーで使用できるのは重油のみで、別の燃料を使うことはできない。浅草湯では重油を月に4回仕入れているが、イラン情勢による重油の高騰で、2月分が33万だったのに対し、3月は44万だった。わずか1週間で約5割増となり、赤字営業が続いている。銭湯は法律により一般公衆浴場に分類され、保養や休養などを目的としたスーパー銭湯などは違い、各都道府県ごとに入浴料金の上限が設定されている。群馬県の上限額は子どもが100～200円、大人が450円。これ以上入浴料金を上げることはできない。浅草湯・齋藤全賢店主は「これが1年も2年も続いたら無理」と話した。全浴連は今月9日、自民党に対し、燃料費高騰による店舗の窮状を説明し、支援を求める要望書を提出した。全国公衆浴場組合・佐伯雅斗副理事長は「これ以上入浴料を上げると、地域の方の為のインフラとしての存在意義は失われてしまうため、燃料はせめて安定した価格で供給してもらいたい」などと話した。後継者問題などで減り続けている日本の銭湯。伝統文化を守ることはできるのだろうか。