気候変動に対するメディアの役割、日本と海外で報道の違いについて。市川氏は「海外の方が気候変動に興味を持っている絶対数が多い。メディアも気候変動に対する取り組みを強めている印象がすごくある」などと話した。週に一度以上気候変動について考える人の割合で日本は主要国中最下位となっている。市川氏は「日本の方は気候変動の話をすると暗くなってしまうので話題にしない。ちょっとタブー視してる部分もある」、名取氏は「日常で気候変動の会話がしづらい背景には報道の中でどんな政策が決まりましたとか、国際会議でこんなことが決まりましたみたいなことだったりとか、報道によって一般の人達からするとすごく遠いものに感じてしまっている」などと述べた。また名取氏は「気候変動の現状を伝えるだけでなく、それの解決策も合わせて伝えていく必要がある」などとも述べた。
海外の気候変動の報道について。市川氏は「気候変動に対する技術・クライメートテックに特化したメディアが複数生まれていてそこからスタッフが次々増えている」などと述べた。海外と日本の差について名取氏は「フランスのテレビ局では気候変動と天気予報を関連づけた番組ができた。日頃の天気の中で気候変動に言及しながら伝えていく。この番組の凄い点は視聴率が上がったというところ。これからは気候変動が実際に起きている事実をしっかり伝えていくべき」などと述べた。市川氏は「日本の視聴者に理解をなかなかされてない。タイムスパンが長いので10年後、20年後を想像して番組を作るのも難しい。視聴者からしてもまだまだ先で今年の夏をしのげばいいやと考えている方が多い。日本では気候変動を『どうしようもない』『あらがえない』こととして報道側も視聴者側も認識している」などとコメントした。こうした中、日本でも今年6月、各局の気象予報士ら44人が気候変動の発信を目指す共同声明を発表した。
テレビが伝える重要性について名取氏は「テレビが担う役割はすごく大きい。SNSは自分が知りたい情報・好きな情報・信じたい情報のフィルターバブルの中に閉じこもってしまって、気候変動のような懐疑的な話だったりとかいろんな情報が横行する中で分断が生まれてしまう。テレビ・新聞・ラジオなどジャーナリズムを重んじたメディアが気候変動を報道することはすごく重要」などと述べた。市川氏は「明るい報道・話題の方を優先した方がいいとも思うが、何かポジティブな気持ちになれる新しい取り組みの事例を紹介したりなど工夫の仕方はあると思う。映像を通じてだからこそ伝わる深刻さっていうのを伝えていただけたらと思っています」などとコメントした。