アメリカのスタンフォード大学の論文によると、アメリカでは2025年9月までの2年余りの間に、自動化できる職種を中心に22~25歳の雇用の6%が減ったという。日本の大手企業の間でも、AIによる業務効率化などを理由に採用を減らす動きが出ている。AIがあれば若手の育成が不要という「ジュニア不要論」が出ているが、AIの回答の誤りを見つけるには業務スキルが必要となる。慶應義塾大学の栗原聡教授は「AIに仕事を任せすぎると人間の思考力が低下し、人の力が失ってはいけないレベルに低下するとAIが嵩上げしても成果が上げられなくなる」、産業能率大学の齊藤弘通教授は「AI時代の人材育成は、何を重要とするかの価値観と規範を教えることが大切。現場を見て体験させることが重要」などと指摘している。
