熊本地震で2度の震度7の揺れに見舞われた益城町では今年2月、大地震を想定した総合防災訓練が行われた。震災時、町内では人口の半分が避難。過酷な避難生活が続いた。避難所生活の負担は災害関連死の大きな負担と指摘されている。熊本地震を教訓に町は改善に取り組んできた。48時間以内「TKB48」という目標を掲げているという。特に申告だったT＝トイレ。当時は衛生環境が悪化し、回数を控えるようになったことで体調を崩す人も出た。その教訓から町はそれぞれの指定避難所にマンホールトイレを設備。断水しても使えて簡単に設置することができる。Bはベッド。避難所では備蓄を進めてきた簡易ベッドとパーティションを設置した。足りない分は48時間以内に段ボールベッドを供給してもらえるよう、大阪・佐賀の企業と協定も結んで備えた。Kのキッチンでも対策が。町の給食センターを教訓を踏まえて立て直した。災害時には停電しても電気が使えるよう、発電機を設置。3日間で3万食の用意ができる想定。益城町 学校給食センターの深江所長は「ふだんに近い食事を提供できればいいと思っている」などと話した。