TVでた蔵トップ>> キーワード

「福島第一原子力発電所」 のテレビ露出情報

福島・いわき市にラジオを届ける「FMいわき」。常勤のスタッフは約20人。その殆どが地元・福島の出身。1996年、阪神・淡路大震災がきっかけで開局。停電や通信障害でテレビも電話も使えない中、確実に市民に情報を届けたのはラジオだった。その教訓から震災の翌年に第三セクターとして開局。使命は防災情報を確実に市民に届けることだった。普段は地域の祭りや商店街のイベントを紹介するなど身近な放送局として親しまれてきた。そんな平穏が突如として奪われたのが開局から15年が過ぎたときだった。2011年3月11日、東日本大震災が発生。FMいわきでは坂本美知子が第一報を伝えた。大津波が襲い市内は大混乱に陥った。局長の安倍は、スタッフをすぐ災害対策本部に送った。関係機関に取材し犠牲者や被害状況を伝え始めた。沿岸部ではすでに多数の行方不明者がでていた。火災、停電、断水。道路の陥没などで交通もマヒしていた。下神白地区の保育所が津波で倒壊。ミキサーの小野岩夫の娘が通う保育所だった。妻に電話をかけたが繋がらない。すぐ家族のもとに駆けつけたかったが当時、ミキサーを任せられる社員は小野しかいなかった。自宅に帰ると津波で浸水、しかし、妻と娘は無事だった。この日発表された死者、行方不明者は140人に上っていた。放送をしていると沿岸部の高校生から、津波で亡くなった同級生の遺体を家族に届けたい、家族を探してくれませんかと電話があった。福島第一原子力発電所では水素爆発により大量の放射性物質が拡散。国は緊急事態宣言を発言した。30km圏内のいわき北部でも屋内退避指示が出された。大きの人が自主避難を始め、駅前の大通りから人影が消え、災害対策本部に記者の姿はなかった。ほとんどの報道機関がいわきから撤退していった。安倍は我々も退避すべきではと思ったが、公園の前を通りかかったとき、給水を待つ人の長蛇の列を見て、いわきに残り情報を届けることに決めた。安倍派スタッフそれぞれの意思を確認した。丹野理恵は迷っていたが子どものために避難を決めた。その中で、残ると決めたのは看板パーソナリティとして局を支えてきたベティだった。ベティは夫と息子を避難させ、放送を続けることを決めた。こうして8人のスタッフが残ることを決めた。
住所: 福島県双葉郡大熊町大字夫沢字北原22
URL: http://www.tepco.co.jp/nu/f1-np/press_f1/2014/2014-j.html

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年7月12日放送 11:22 - 11:50 NHK総合
コンテナ全部開けちゃいました!コンテナ全部開けちゃいました! 苫小牧港編
ベトナム・サイゴン港へ輸出されるコンテナ。苫小牧港からは約2週間。リーファーコンテナをマイナス20℃に設定し運んでいるのはホタテ。北海道は天然ホタテの漁獲量が日本一でシェア率は99.9%、日本で一番輸出されている水産物。2023年までは中国が一番の輸出先だったが、福島第一原発の処理水放出を受けて日本産水産物の輸入を全面停止し中国への輸出がゼロになった。その後[…続きを読む]

2026年7月9日放送 10:05 - 10:55 NHK総合
キャッチ!世界のトップニュースワールドEYES
ドイツのエネルギー政策について伝える。今、ドイツが開発を進めようとしているのが核融合発電だ。核融合発電は核融合という反応を人工的に再現しそのエネルギーを発電に利用する仕組み。燃料は水素で二酸化炭素を排出せず核のごみを出さない。商業ベースで実現するめどは立っていない。ドイツ政府は核融合発電への大規模な投資を決定し開発競争に名乗りを上げた。

2026年7月6日放送 1:28 - 2:28 TBS
ドキュメンタリー「解放区」里は山は海は ~原発事故15年~
東京電力福島第一原発のすぐ北側を流れる前田川では2018年当時、放射性廃棄物を詰めたフレコンバッグの山ができていた。福島大学 環境放射能研究所の和田教授らは事故6年後に前田川での本格的な調査を始めている。前田川の線量が極端に跳ね上がる場所では原発2号機前の線量と変わらないほどとなっていた。一方で数キロ下流では毎時0.57マイクロシーベルトと少量で、この日の調[…続きを読む]

2026年7月2日放送 23:40 - 23:45 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース)
東京電力は福島第一原発2号機でロボットアームを使った核燃料デブリの試験的な取り出しに向けた作業を、早ければ今月から始めると発表した。3か月ほどかけて準備作業を行ったあと試験的な取り出しを行う計画。東京電力は核燃料デブリの本格的な取り出しを2037年度以降3号機から始める方針。

2026年7月2日放送 23:30 - 23:40 NHK総合
時論公論(時論公論)
政府の原発建て替えの目標案は2040年代までに2~5基、2050年代までには11~14基の建て替えが必要としている。事故前は54基が稼働していたが事故を受け原発の依存度を可能な限り低減する方針を掲げ抑制する政策に転換し21基の廃炉が決まった。しかし政府は去年再び方針を転換し最大限活用する方針を打ち出した。原発割合について2024年度は9.4%だったが2040[…続きを読む]

© 2009-2026 WireAction, Inc. All Rights Reserved.