筑波大学などの研究グループは、医療機関を外来で受診した患者の10人に1人が、「かぜに抗菌薬を処方する」といった患者にメリットが少ないとされる、いわゆる低価値医療を受けていたとする調査結果をまとめた。筑波大学の宮脇敦士准教授らのグループは低価値医療がどのくらい行われているのか調べようと、かぜに抗菌薬を処方、かぜにたんの薬を処方、骨粗しょう症に1年間で2回以上の骨密度検査を行うなど、身近な病気の治療や検査10種類を選んだ。そして、おととし9月までの1年間に全国の診療所を外来で受診した患者254万人余のデータで検証した結果、こうした医療を27万6000人余が受けていたことが分かった。患者の10人に1人が1年間に少なくとも1回受けた計算になる。宮脇准教授は「見直すきっかけにしていただければ」などと話した。