AIを教育に取り込むと、どのように何が変わっていくのか。学校でのAI活用を55の国と地域で見ると、日本は54位。大人のAI利用経験でも日本は3割弱。アメリカは約7割、中国は8割を超えている。エストニア政府は去年9月から高校生と教師を対象にAIのChatGPTの有料版などを無料で使える環境を整備。ブルームバーグと共同で運営するTBSの経済動画メディアCROSS DIGのビジネスエディターである中川雅博は、AIを教育に活用すれば万事解決ではなく、使い方を間違えると考える力が弱くなるリスクもある。中川が取材したGoogleチーフテクノロジストのベン・ゴメスは、AIは能動的な学習を深めるための道具になるなどと述べた。クラスの置いてきぼりを作らない、格差を縮めるとも話している。一人ひとりに合った学習をAIが提供できるという。小説家の真山仁はAIが道具であることをわかっていることが前提だなどと指摘。寄り添ってくれるということは依存していく可能性が高い。寄り添ってもらえないのが社会の現実なので、本当に社会に出られるのかが疑問。
マサチューセッツ工科大学の研究によると、生成AIを使ってレポート執筆した人は脳の活動が最大55パーセント減。AI不使用の人は89パーセントが自分が書いたレポートを正確に思い出せたが、生成AIを使った人は1人もいなかった。真山はAIは補助だという意識を持たないといけないなどと主張。AIの寄り添い方はカスタム次第ではないかという点について中川は、プロンプトでどこまで設計するかだと指摘。学校現場で使うには先生たちがプロンプトをどう設計できるかが非常に大事になる。AIがなるべくお世辞を言わないようにするのが今の開発の流れだという。一方、真山は人にとってずっと見てくれていることが大事なので、AIがお世辞を言わなくてもだんだん頼ってしまうと指摘。むしろお世辞より深刻だという。