エヌビディアは16日に米・カリフォルニア州で開かれた開発者会議で、AIが次の行動を判断する「推論」の処理能力を高めた新型半導体を開発し、今年後半に出荷する見通しだと発表した。ファンCEOは講演で「推論の転換点が到来した」と述べ、AIが実際の業務を担う段階に入りつつあるとの認識を示した。これまでAIの開発では大量のデータを学ばせる「学習」が中心だったが、今後は人に代わって作業する「AIエージェント」の普及で、学習した情報をもとに答えを導く「推論」の重要性が高まるとしている。さらにAI向け半導体の売り上げについて、「2027年までに1兆ドル（約159兆円）規模に達する可能性がある」との見通しを示した。Iot NEWS代表の小泉耕二さんは「今後ハードウェアの需要が増し、電力供給が課題になる。AIを使いこなす企業は推論コストが下がることでできることの幅が広がり、大きな節目でもある」などと語った。