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「情報通信研究機構 ホームページ」 のテレビ露出情報

世界各地でオーロラが観測された原因について解説。地球は磁場で守られている。太陽側の磁場は押し潰されていて密度が高くなっている。一方で反対側の磁場は引き伸ばされて密度が低くなっている。太陽から出たプラズマは磁場に沿って流れていくが、反対側の磁場が弱くなったところからプラズマが一部入り込んでくる。入り込んできたプラズマが溜まって地球側の極地に流れ込んでくる。上空で空気の粒子と衝突して発光することによりオーロラが発生。太陽は約11年周期で活動期と静穏期を繰り返す。活動期には黒点の出現数が増え、太陽フレアの発生数も増える。2025年には活動期を迎え、今後も大規模な太陽フレアが起こる可能性がある。今月8~11日には最大級「Xクラス」の太陽フレアが72時間で計7回発生、観測史上初。今月11日には国立開発研究法人「情報通信研究機構(NICT)」が全地球測位システム(GPS)の位置情報や無線通信などに障害が発生する恐れがあるとして注意を呼びかけた。1989年、カナダ・ケベック州では、大量のプラズマが地上に巨大な電流を発生させ、電力施設が故障。約9時間に及ぶ大停電がおき、約600万人に影響し、経済損失は100億円を超えた。日本でも2003年、環境観測技術衛星「みどりII」がプラズマで停電して故障し、打ち上げから10ヶ月で運用を断念した。2022年2月、米国・スペースX社の衛星40基が大気圏に落下した。これはプラズマの熱で地球上空の大気が膨張し、衛星の軌道が乱れたことが原因と考えられる。総務省は2022年に「最悪のシナリオ」を発表している。それによると、携帯電話やネットが2週間程度断続的な障害を受け、緊急通報(119など)もつながりにくくなるとしている。他にも停電や、航空機の運航に乱れが出る、カーナビや地図アプリなどもズレが生じる、またテレビやラジオも使えなくなり、天気予報の制度は落ちるという。対策として太陽フレアの影響予測「宇宙天気予報」。情報通信研究機構の宇宙天気予報センターが出している。数十種類のモニターで太陽の様子などを24時間体制で監視し、航空会社・電力会社に配信。ホームページでも確認できる。さらに総務省は新システムの導入を検討。大規模な太陽フレアが発生した場合、具体的な影響をメールなどで通知し、アメリカの観測衛星で捉えたX線などの強さが一定基準を超えると「通信・放送」「衛星運用」「航空機の人体被ばく」の3分野で想定される影響をメールで自動配信。情報通信研究機構が開発し2024年度にも運用開始へ。寺門氏は「関係業者には今までも情報を流していたが、身近なところまで情報を流したほうが良いんじゃないかと、こういう取り組みが行われている」等とコメント。

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