早稲田大学ビジネススクール教授の長内厚氏が今回の三井不動産の取り組みについて解説。今日本が目指す半導体での復権というのは様々な企業や団体を巻き込んで水平分業的で競争的な半導体エコシステムをつくろうというものであり、今回の「RISE－A」はまさにこれに当たるとした。いままで考えつかなかったような新しい用途の半導体が開発できる可能性があるが、具体的な共同研究や新事業立ち上げまで持っていけるのか、さらには若い研究者がどう育っていくのかが今後の採否を左右するポイントになる。