過去最多の34万6000人余り。これは、先月国が発表した不登校の小中学生の数。おはよう日本では今週火曜日、不登校に悩む子どもたちについて伝えたが、保護者の現状を伝える。不登校の児童や生徒の保護者に関する深刻なデータがある。子どもが不登校になったことで、5人に1人が離職をしたというアンケート結果。保護者の声と取り組みの現場から、今必要な支援を考える。北海道に住む40代の女性。小学6年生の娘は、2年前から吐き気を訴え始め、不登校になった。当時はコールセンターで働いていた女性。1人親家庭のため、休みをもらいながら娘に付き添っていたが、結局、離職せざるをえなかった。最後の給与は2万4000円余り。失業手当が給付されるまで、月10万円ほどで生活をつないだ。子どもの不登校と経済面での不安を一度に抱え、必死だった。都内のフリースクールが先月公表したアンケートでは、子どもが不登校になったことで、5人に1人が仕事を辞めざるをえなかったと回答。小学校低学年の保護者が多くなった。また半数以上が、気分の落ち込みや孤独を感じたと答えた。こうした中、保護者が集える居場所へのニーズが高まっている。夫と子ども3人と暮らす柿野実波さん。小学5年生の長男と2年生の次男の2人が不登校となっている。当初は自宅に居続ける中で、親子で悩みが深まる一方だった。柿野さんのコメント。