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「TDK」 のテレビ露出情報

東京・青山にある2007年設立のコモンズ投信。その代名詞とも言える商品が、コモンズ30ファンド。1000億円を運用し、NISAの積立投資枠でも購入できる。投資先を吟味し選定することで市場全体の値動きを上回る運用益を狙う。指数をベンチマークとせずに積極的に運用するアクティブファンドの一つ。運用開始から17年で運用益は年率12%にのぼり、数々の表彰をうけている。社長の井伊哲朗さんは大手証券会社を皮切りに40年以上株式の相場を見続けてきた。会長は渋沢健さんは渋沢栄一の玄孫で、2人が貫いてきた理念があるが、託された資金を企業に長期投資すること。看板商品のコモンズ30など国内で厳選した30社に対し30年という長期目線で投資している。この日は株価が大きく動いていたが、半導体関連が軒並み下落し、一方で化粧品やゲームが値上がりしていた。ファンドマネージャーでもある井伊さんは即断即決。30の銘柄のうち、変動の大きいものを売買していく。行ったのはあくまでバランスの調整。基本的に投資すると決めた企業の株は持ち続けるのが運用方針。
この日井伊さんは山形県へ。頼るのは自分の足と目。向かった先は電子部品大手のTDKの工場。井伊さんは今年3月にコモンズ30にTDKを新たに組み入れていた。担当のアナリストはいるが、自分も足繁く現場に通う。現場を見ると自動化、効率化が進んでいた。磁気の力で電流を整える部品はAI需要で今急増しているデータセンター。そのシステムに欠かせない部品。全工程を洗い出し、500の改善点をリストアップこれもまたやる気の現れ。TDKが世に生み出してきた数々の製品。その歩みを展示する歴史館にも足を伸ばした。そこには磁気を軸に成長してきた企業の歴史が。昭和30年来のラジオの部品や、昭和の終わりを彩ったカセットテープ、ハードディスクなどTDKは時代にあわせてその技術力を発揮してきた。
7月上旬、井伊さんは本社でアナリストを集めてコモンズ30の新たな投資先を検討。議題に上がったのは総合素材メーカーの東レ。ヒット商品のエアリズムの製品を始め世界トップシェアの水処理膜や炭素製品を手がけ高い技術力に定評がある。繊維事業などは好調だが、一方で課題もある。コモンズ30に東レを組み入れるか、議論は2時間に及んだ。東レをはかつてはコモンズ30の組入れ銘柄だったが、4年前に全ての株を売却する決断をくだした。調査と対話に3年もの時間を対やした結果、改善が期待できないと判断。しかし現在は社長がかわり、改革に乗り出しているために、もう一度候補に入れるか議論している。企業の将来性を見極める目利きのプロ。東レの組み入れについては山場が待っていた。
住所: 東京都中央区日本橋1-13-1
URL: http://www.tdk.co.jp/

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年4月24日放送 3:45 - 4:30 TBS
TBS NEWS(ニュース)
きのう、日経平均株価が史上初めて6万円を突破した。昨日、ソフトバンクグループとアドバンテストだけで、株価全体を500円超押し上げた。史上初の5万円を突破したのは去年10月で、今年2月の自民党圧勝で一気に6万円目前となったものの、アメリカとイランの戦争勃発により、5万円割れ水準まで下がった。昨日の日経平均株価寄与度3番目だったTDKの齋藤昇社長は「結構上がって[…続きを読む]

2026年4月23日放送 15:49 - 19:00 TBS
Nスタ(ニュース)
今日、日経平均株価が市場初めて6万円を突破した。昨日、ソフトバンクグループとアドバンテストだけで、株価全体を500円超押し上げた。史上初の5万円を突破したのは去年10月で、今年2月の自民党圧勝で一気に6万円目前となったものの、アメリカとイランの戦争勃発により、5万円割れ水準まで下がった。昨日の日経平均株価寄与度3番目だったTDKの齋藤昇社長は「結構上がってき[…続きを読む]

2026年3月6日放送 11:13 - 11:30 テレビ東京
昼サテ(マーケット解説)
きょうの日経平均株価は週末にかけて持ち直す動きが見られた。個別株ではトヨタ・TDKが上昇している。

2026年2月26日放送 8:14 - 9:50 フジテレビ
サン!シャイン(ニュース)
中国政府はおととい日本の防衛関連企業や団体に軍民両用品の輸出を禁止することを発表。中国商務省は日本が最軍事化することと核保有の企みを阻止するため完全に合法だと主張している。三菱重工グループや川崎重工グループといった大企業、防衛大学、JAXAなども含まれている。そして、SUBARUやENEOSといった日本の企業団体についても軍民両用品が誰がどのように使用してい[…続きを読む]

2026年2月24日放送 23:30 - 0:15 フジテレビ
FNN Live News α(ニュース)
中国商務省が、三菱重工グループなど日本企業20社を対象に、軍民両用品の輸出を禁止すると発表した。スバルやTDKなどの日本企業・団体が、輸出の監視リストに掲載されている。佐藤官房副長官が、「措置の内容や影響を精査して必要な対応を行う」とコメントした。

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