野生動物による農作物や住宅への被害が後を絶たない中、農研機構畜産研究部門の小坂井千夏主任研究員は「重要なのは動物の正体を知ること。」と話す。鳥獣保護管理法により、個人が許可なく捕獲することは禁じられており、原則、自治体に許可を申請する必要がある。そこで小坂井さんは「環境DNA」という分析ツールを使い、動物を判別する研究を行っている。これを使って動物を早期に特定することで有効な対策が可能となるという。