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東海東京インテリジェンス・ラボ・長田清英の解説。テーマは「足元のグローバル株式市場と26年度上半期の投資戦略」。主要株価指数のパフォーマンス（イラン紛争開始から3月25日まで）によると、自国にエネルギー資源をもたない日本や欧州の株価が下落している。アメリカ「S＆P500の業種別パフォーマンス（全11業種）」によると、アメリカはエネルギー株の上昇だけでなく大型ハイテク株の底堅さも相場を支えている。株式投資の最大の焦点はイラン戦争が早期収束するのか長期化するのか。トランプ大統領は11月に中間選挙を控えており、アメリカ経済をリスクにさらすことは考えにくいため遠くないタイミングで終結に向かうだろう。
投資戦略ポイント：米株・徐々に上昇トレンドへ回帰、欧州株・上昇継続も「国・市場の選別」がカギ、日本株・現行水準からの反発期待は持てるが海外投資家の動向に注意。米株の上昇継続を示唆する指標「OECD景気先行指数（G20）」が上向きまたはプラスにある時は「S＆P500」が上昇基調にある。「製造業-在庫循環モメンタム」はS＆P500と強い連動性がある。データーセンター投資が今後も継続するのであればモメンタムの改善が続く可能性が高く、これが米株市場の上昇を示唆している。欧州は防衛費やインフラ投資の財政拡大を追い風に基本は強気スタンス。欧州の主要株価指数のパフォーマンスの格差は大きいので注意が必要。スペインが好調。これは観光業の好調や積極的な移民受け入れによる労働力の増大などによるもの。フランスは財務悪化や政局の混迷の懸念により出遅れている。今後の有望株は「ドイツ株」。ドイツ製造業PMIの3月速報値は51.7。ドイツ政府がインフラ投資や防衛費の拡大に動いている効果が現れている。日本株は海外投資家の買い越しが上昇の原動力になることが多い。2025～2026年にかけての株価上昇局面においても海外投資家の買い越しの継続が確認できる。背景にあるのはインフレ基調の定着を受けた日本企業の収益改善への期待、資本効率改善に向けた日本企業の努力への期待。直近では高市政権への政策への期待もあると思われるが今後、期待が後退すると外国人買いの勢いが衰える可能性もある。最近、株価は横ばいにとどまることが増えている。大きな要因は企業による自社株買いの活発化。