花火研究家の冴木一馬さんによると、花火大会は民間企業主催のものが増えており、2019年には約8500件だったが、去年は約1万1000件あったという。一方、コロナ禍で離職した花火師が戻ってこないという現状があるという。花火師は火薬を扱うため爆発のリスクがあり、国家資格の火薬類製造保安責任者も必要で、合格率は約10％だという。また、花火玉の価格が高くなっており、大会での警備員の人件費も増えているという。冴木さんは「一番できる支援は有料席のチケットを買うことですね。これが主催者にとってありがたいと思います」などと話した。愛知県の「志段味納涼夏まつり花火大会」では、去年からクラウドファンディングを導入し、約139万円が集まったという。和歌山県の「田辺花火大会」は、今年から1万円で有料観覧席を導入している。

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