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総務省が発表した家庭で消費するモノやサービスの値動きをみる3月の消費者物価指数は、天候による変動が大きい生鮮食品を除いた指数が2020年の平均を100として112.1となり、去年の同じ月より1.8%上昇した。上昇率は前の月の1.6%から0.2ポイント拡大し、拡大するのは去年10月以来5か月ぶりとなる。主な要因はイラン情勢の緊迫によるガソリンの値下がり幅の縮小で、去年の同じ月と比べた下落率は、2月は暫定税率が廃止された影響で-14.9%でしたが、3月は-5.4%にとどまった。「生鮮食品を除く食料」は去年の同じ月と比べて5.2%上昇し、上昇率は高い状態が続いている。主な品目では「コーヒー豆」が54%、「チョコレート」が24%それぞれ上昇した。今後の物価の見通しについて、専門家の間ではイラン情勢の緊迫が続いた場合、原油価格の高騰によって石油由来の材料を使う商品が値上がりするなど、幅広い品目で上昇する可能性があるという見方が出ている。
