- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 角澤照治 依田司 山本雪乃 斎藤ちはる 田原萌々 船橋沙貴 佐々木若葉 入江あんな
オープニング映像が流れた。
気象情報、台風情報を伝えた。きょうの関東地方のポイントは「大気不安定、ゲリラ雷雨に注意」。
ロサンゼルス五輪の出場権がかかるバレーボールのアジア選手権を前に、強豪ブラジルとの強化試合に臨んだ男子日本代表。石川祐希、高橋藍、西田有志らが活躍した。ブラジル3－1日本。
アジア選手権第3戦、女子バレー日本代表はベトナムと対戦した。今大会初スタメンの秋本美空らが活躍し、3－0で勝利した。秋本はドイツリーグ1部ドレスナーSCに所属しており、母はロンドン五輪で銅メダルの元日本代表・大友愛。
今季限りの現役引退を表明している錦織圭が最後の4大大会となる全米オープンテニスの予選に出場した。フルセットを戦い2－1で勝利した。
東京・中野区の商業施設「中野ブロードウェイ」の時計店で2億円相当の腕時計が2人組の男に盗まれた。2人は店の入口近くのショーケースをハンマーで割り、腕時計4本を盗み逃走した。犯行時間はわずか10秒だった。
中野ブロードウェイの時計店から2億円相当の腕時計が奪われた事件。警視庁によると犯人2人は中野通りへ逃げた。1人は電動キックボード、もう一人は走って南北に分かれて逃走した。その後400mほど離れた場所で乗り捨てたと見られるLUUPが押収された。別方向に逃げていた2人はLUUPを乗り捨てた付近で合流し、着替えてから逃走したとみられる。
食料品の消費税減税に向けての議論がきのうスタート。自民党はきのう税制調査会幹部会合を開き、税率変更に伴う総額表示への対応を議論。事業者からは「値札の張り替え作業が間に合わない」といった指摘も出ていて、政府は特例を設けることも検討。これまで数々の指摘を受けていた減収分の財源をどうするかについては議題に上がらなかった。
食料品の消費税1％への引き下げに向け制度の詳細について話し合う会議がきのう自民党で始まった。年間で約4兆3000億円の税収減になると見込まれ、地方自治体からは懸念する声が上がっている。総務省の試算では地方自治体では年間1兆6000億円程度の減収になる。片山さつき財務大臣は「減ることはなくはなくて、ちゃんと確保されると思っていただいて大丈夫」と話した。
きのう百条委員会が開かれ市長からパワハラ被害を受けたと主張する伊賀市の職員と、パワハラ疑惑が持たれている伊賀市・稲森稔尚市長が証言。職員は「驚きと脅迫に近いと感じた」、稲森市長は「そのようにねじ曲がってしまうというのは大変残念」などと主張した。稲森市長をめぐってはおととし12月、市と民間企業との契約解除などを職員に指示した際に「やらないならあなたの処遇も考える」などと伝えたとするパワハラ疑惑が持たれている。
伊賀市長のパワハラ疑惑をめぐりきのう百条委員会が行われた。訴えを「虚偽だ」と話す市長に職員は怒りを隠せない。稲森市長は百条委員会後会見を開いた。百条委員会は来月に再び職員への証人尋問を行う予定。
ナイトプールが各地で増え人気を集めている。千葉市の稲毛海浜公園プールではナイトプールがおととしから開始された。今月に限り午後8時まで営業している。稲毛海浜公園プール・木村統括責任者は「女性も多く日焼けが気になるお客様も多かったのでナイトプールでチャレンジしてみた」などと話した。ナイトプールの利用者（1日平均）は去年300人だったが、今年は約1000人に増えた。ナイトタイムエコノミーの市場規模は東京で2023年度時点で1.5兆円になると試算されている（日本政策投資銀行）。夜間営業にはライトの設置・監視員を増やすことが必要となるため、夏シーズンで1000万円の経費が増えるという。遊泳エリアを縮小するなどしてコストを抑えながら営業している。来年以降にはさらなる拡大も検討している。
六本木ヒルズからの中継映像を背景に気象情報、台風18号の情報を伝えた。熱中症警戒アラートは37都府県に発表されている。
埼玉・行田市から中継で伝える。ギネス世界記録にも認定されている世界最大の田んぼアートを紹介した。サッカーコート約4面分の水田に今年は「マインクラフト」に登場するキャラクターが描かれている。行田市田んぼアート米づくり体験事業推進協議会・太田さんは「天気予報、週間予報が一番大事。これによって作業スケジュールを変える。一番重要なのは雑草刈り」などと話した。
気象情報を伝えた。
高市総理はきのう、麻生副総裁と会談した。会談は、総理官邸で昼食をともにしながらおよそ50分にわたり行われた。2人きりで食事するのは、高市総理の就任後初めて。来月中旬以降で調整が進む内閣改造で高市総理は初めて日本維新の会から入閣させる方針。自民党役員人事では、麻生副総裁の義理の弟の鈴木幹事長を続投させるかが最大の焦点となっている。
クマによる被害が後を絶たないため、需要が伸びているクマの撃退スプレーについて、環境省が6項目の推奨ポイントを発表した。これまで統一基準はなかったが、今回有効成分の含有濃度を表示することや、7.5m以上の距離で6秒以上噴射できることなどが細かく記されている。消費者庁などのテストでは、製品によって噴射距離など性能に違いがあることも確認されている。環境省は、クマ撃退スプレーを使用する際は、表示などをしっかり確認することなど注意を呼びかけている。
アメリカの国土安全保障省は24に落ち、ITエンジニアなど高度な技能を持つ外国人の雇用に必要なH-1Bビザの申請におよそ1600万円の申請手数料を追加で課す案を発表した。申請費用は原則雇用主が支払うことになっていて、導入されれば企業にとって大きな負担となる。トランプ大統領は去年9月、このビザに10万ドルの手数料を課す大統領令に署名したが、今年6月に連邦地裁から無効判決が下された。新たな案は別の法律に基づいたものだというが、事実上大統領令に代わるものとなる。
デジタル庁はきのう、「マイナポータルアプリ」と「デジタル認証アプリ」の機能を統合した「マイナアプリ」のサービスを開始した。新たな「マイナアプリ」では、民間のネット銀行などで必要な本人確認を同じアプリでできるようになる。行政手続きがオンラインで申請できるウェブサービスにもこのアプリからログインできる。