- 出演者
- 出水麻衣 井上貴博 河津真人 山形純菜 高柳光希 山本匠晃
石井亮次らのトーク。井上貴博は「ダイアナ妃が着用したファッションアイテムがオークションにかけられるそうだ。」等とコメントした。石井亮次は「昔、課長島耕作を全巻揃いたくてオークションで大人買いした。」等とコメントした。出水麻衣は「山口県のふぐの袋競りを見に行った事がある。」等とコメントした。
オープニング映像が流れ、井上貴博らが挨拶した。
農林水産省は備蓄米の契約手続きを始めた。今日から購入申請の受付を開始した。売り渡しの対象は精米店等。イオンは5000トンを申請した事を明らかにした。セブン-イレブン・ジャパンは50トンを追加申請した事を明かした。一方、イトーヨーカドー等の運営会社は申請を見送った事を明かした。
ミュージカル「黒執事」～緑の魔女と人狼の森～の告知。
ドジャース・大谷翔平はパドレスとの試合前、実践形式の投球練習を行い、手術後最多の44球を投げ込んだ。6奪三振と順調な調整ぶり。投球後、ダルビッシュ有、山本由伸と談笑していた。試合では7試合連続ヒットをマークした。
韓国の大統領府として70年あまり使われてきた青瓦台を巡っては、3年前に大統領府の移転のために一般開放され観光名所となっているが、李在明政権は現在の龍山は尹政権のイメージが強いとして青瓦台へ移転させる方針。補修のため一般見学は8月から一時中断となる。これを受けて駆け込み客が急増し今月分の予約はほぼ埋まっているという。移転は9月下旬頃とみられる。
バレーボール・ネーションズリーグの中国戦を控える日本。24年は銀メダルとなり、新たにフランスを東京五輪金メダルに導いたティリ新監督が指導する。石川祐希と高橋藍は7月16日合流となる中、注目は宮浦健人。宮浦は左からの鋭いサーブが武器。
TOKIOの国分太一はヤンマーホールディングスのイベントに出席。米作りについて当時は爪の中に土が入ることを嫌っていたが、今となってはプライベートで都内に畑を借りるほどの熱の入れようという。農家が減ってしまっていることを自分事にできていないので今種をまかないといけないと危機感をつのらせていた。
俳優・堺雅人はTHE TIME，に出演し、2026年に「日曜劇場 VIVANT」の続編が放送されると紹介した。
自民党・坂本哲志国対委員長は参院選を見据え「物価高でみなさんが苦労されている中で税収が上振れすればそれは何らかの形で国民の皆さんたちに還元する」と言及し、現金給付で支援を行うとしている。一度はバラマキと批判されたものの税収の上振れ分を財源に実行可能といい、先週の自民党の幹部会合で決まったものだという。
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来月には参院選を控える中、自民党の現金給付案は再浮上する形となった。主要政党が減税を掲げる中参院・自民側からは歓迎の声も聞かれている。2月には国民・浅野哲衆院議員が「税収増を見込んでおります ぜひ国民に還元してほしい」と主張すると、石破総理自ら「国民の皆様方にお返しするような財政状況かといえば全然そうではない」と否定したこともあった。一度考慮していた現金給付がバラマキなどと批判されたことを受けて4月に一度一律給付班を断念した中での方針転換となる。自民党では給付ではなく還元との声も聞かれるという。
自民給付でなく還元のワケについて長田ゆりによる解説。自民党の現金給付が還元という形で再浮上してきた。還元案は、税収の上振れ分から1人数万円程度を還元し、マイナンバーカードの公金受取制度を導入するというものだ。長田ゆりは「盛山幹事長は『税収の上振れの範囲ならば逃げる余地はあるだろう』と説明している。減税なのか給付なのかという選択肢が議論されてきた。税収の上振れ分は直近数年で3兆円程度だった。還元1人当たり約3万円と話している人がいた。『公金受取制度を利用する場合、一律なら政府からダイレクトにできる』と自民党の中堅議員が話していた。政府はマイナンバーカードを持っていない人に対して申請を促す。受け取りに時間がかかる可能性がある。自民党は『バラマキではない』と説明している。困っている人への手当が必要ではないかという考えが自民党にある。今年度の税収は下振れる可能性がある。」等と解説した。
今日のおねだんは『福岡市の小学校の給食費1食当たり289．47円』。4月18日の福岡市内の小学校のメニューに対してSNS上では「少ない。」等の声が挙がった。好きなメニューについて、石田健は「揚げパン。」等とコメントした。井上貴博は「カレー。」等とコメントした。給食のやりくりは大変。物価高で食材が高騰している為、従来の給食費での提供が困難となっている。福岡市では野菜の重さを減らす等の調整を行っている。栄養バランスを変えないよう努めている。福岡市での給食の献立作成。半年前に食材等メニューを決め、3か月前に献立の最終決定を行っている。福岡市の担当者によると、グラム数の調整回数が以前より増えていて、決定以降、献立の内容を変更する事が出来ないのだという。政府内では小学校の給食無償化について動きが進んでいる。専門家によると、今後の課題は財源の使い道の明確化等だという。
米中貿易協議をめぐっては、先月スイスで合意した内容を実行するための枠組みで一致している。
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