- 出演者
- 南利幸 井上二郎 赤木野々花
スノーボード女子ハーフパイプで小野光希選手が銅メダルを獲得。2大会連続出場の小野光希選手。たくさんの人からお祝いのメッセージをもらって、銅メダルを実感しているとのこと。フロントサイド1080を決勝で成功させた。練習では一度も成功していなかったという技。アドレナリンが出て大会を楽しんだという。前回の北京オリンピックで9位に終わった悔しさがモチベーションにつながったという。この競技に向いていないと思ったこともあったとのこと。清水さら選手選手や工藤瑠璃選手の台頭に後押しされたとのこと。4年後への進化を見据えている。
NHK ONEの特設ページでオリンピックの情報を伝えているという。すべての競技フル視聴もできる。テレビ放送していないものも視聴できる。
世界ではアメリカ発のスキャンダルが波紋を広げた。
タイの総選挙で第一党となったタイ名誉党は、第三党のタクシン元首相の政党と連立を組むことで合意した。両党で過半数に達し、アヌティン首相が、政権維持することになった。アヌティン首相は、両党の人材は持続可能な未来をもたらすと述べている。去年、連立を解消した両党。安定した政権運営ができるのか問われている。
ブラームスのドイツ・レクイエムという曲を歌っているのは、ロサンゼルス近郊で活躍する市民合唱団パサデナ・コラール。全米のコンクールで優勝したことある実力派の合唱団。去年1月にロサンゼルスで大規模な山火事に見舞われ活動拠点を失った。音楽を通じて街に希望を届けたいと活動を続けた合唱団の1年を追った。山火事では、31人が死亡し、1万6000棟超えの建物が全焼。約1ヶ月後、合唱団は新たな練習場所を借りて活動を再開させていた。メンバーの中には、火災で家を失い避難生活を強いられる人も少なくない。音楽監督を務めるジェフリー・バーンスタインさんは、住んでいた自宅が全焼。癒えない悲しみの中、歌い続けることがメンバーの心の拠り所になると感じていた。火災から2か月、焼けた街をバーンスタインさんに案内してもらった。この街だけで被災した住宅は約6000棟にのぼる。活動拠点だった教会は、外壁の一部が残り瓦礫はほとんど手つかずのままだった。インタビューの途中、教会に飾られていた折り鶴を見つけた。火災から半年が過ぎて、瓦礫の撤去が進み住宅の再建が始まった。そして11月、合唱団は隣町でコンサートを行った。テーマは「悲しみと癒やし」。被災した地元の人達も訪れた。曲目は、ブラームスのレクイエム。亡くなった人だけでなく、悲しみに暮れる生きている人に向けた慰めの歌。火災から1年、バーンスタインさんが今取り組んでいるのは、再建に向かう町をテーマにした曲作り。「曲を通じて町への愛を思い出してみんなで一緒に町を再建したい」等と話した。
1年前のロサンゼルスの山火事は、アメリカの歴史上最大の経済損失だとされている。発生から鎮圧までにかかった日数は31日。範囲は155キロ平米以上で、東京23区の約4分の1に相当。31人が死亡、1万6000棟以上が全焼。火事で避難生活を余儀なくされた人の10人に7人が今も自宅に戻ることは出来ていない。多くの住民が自宅の再建を望んでいるが、財産も失い住宅資材や人件費の高騰などで断念せざるを得ないのが実情。不動産業者に売りに出されてしまう土地も少なくなく、町の復興には課題が山積している。山火事は、乾燥した環境と強い風により短時間で一気に拡大するため、被害を最小限にするにはいかに火災の発生を正確に把握するかが大事だという。そのためにアメリカで進んでいるのがAIの活用。
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全国のスーパーで8日までの1週間に販売された米の平均価格は5kgあたり税込みで4204円と前の週より10円値上がりした。値上がりは2週連続。関係者の間では在庫水準の高まりなどを理由に米の価格は下落するとの見方が強まっているが、依然として高止まりが続いている。
スマホ決済大手のPayPayは13日、アメリカの証券取引委員会との間でハイテク関連銘柄の多いナスダック市場への上場に向けた手続きを進めていると発表した。早ければ3月にも上場できる見通しだという。アメリカでは支払いに占めるキャッシュレス決済の比率が9割近くと日本よりも高いことから、現地のニーズを取り込み事業基盤を拡大できるかが焦点となる。
筋ジストロフィーの治療薬「エレビジス」について、中央社会保険医療協議会は保険適用の対象とし、1回あたりの価格を3億円余とすることを承認した。国内で公的医療保険が適用されている薬の中で最も高額となる。厚生労働省によると、エレビジスの投与対象となる患者は3～8歳未満の子どもで、2026年度は37人の患者が見込まれるという。
片山財務相は会見で、食料品の消費税を2年間ゼロにする自民党の公約について「マキシマム2年だ。特例公債の発行に頼ることなく、補助金や租税特別措置の見直し、税外収入によって2年分の財源を確保することがはっきりしている。総合的に見てこの分野については『責任ある』と言える」と述べた。そしてGDPに対する債務残高比率を引き下げていくことによって財政の持続可能性に配慮していく考えを強調した。
今年の春闘で日本郵政グループ労働組合は中央委員会を開いた。去年の妥結水準を上回る正社員1人あたり5％以上の賃上げを要求する方針。またNTT労働組合も中央委員会を開き、ベースアップ相当分と昇給分を合わせて6.45％の賃上げを求める方針を決めた。
為替と株の値動きを伝えた。
全国の気象情報を伝えた。
道路情報を伝えた。
気象情報を伝えた。