オープニング映像が流れた。出演者が挨拶した。

連日明らかになる個人情報の漏洩問題。きのうも、シチズン時計・旭化成子会社・ミスターマックスなども不正アクセスを受け、個人情報が漏洩した可能性があるとした。タイムズカーでの漏えいを受け、国土交通省はレンタカー業界団体に対策を点検要請。先月、およそ約660万件の個人情報が漏えいしたと発表したカーシェアリングサービスのタイムズカー。このサービスを利用している男性にその後、会社側から送られてきたのが、「（先月29日に）“個人情報が漏れていました”というおわびのメール。タイトルを観て、驚いた。情報がでちゃったんだ…と」した。タイムズによると、情報漏えいした情報のうち160万件に運転免許書画像など本人確認の資料も含まれていた。男性「セキュリティー対策はしっかりやると思いためらいもなく入力した」とし、犯罪グループに情報が流れたらどうなるのかと不安を抱えている。この問題を受け、国土交通省は、きのうまでに、全国レンタカー協会（カーシェアリングサービス事業者も加盟」に個人情報の漏えい防止対策の点検を要請。今月末までに点検結果の報告を求めるとし、適切な対策が取られているか確認するとした。連日明らかになる個人情報漏えい。9月25日パーク24子会社が運営「タイムズカー」660万件、26日ニッポンレンタカーサービス96人、27日東京メトロ約5万9000件、28日集英社2835件、29日、ヤマト運輸件数非公表、セイコーマート約57万件、アパハウスインターナショナル件数非公表、30日佐川急便件数非公表、吉野家・はなまる5366件とした。今月に入ってからは、第一ライフグループ約12万人、日本経済新聞、焼き肉きんぐ運営会社、大和証券、大起水産、GMOリサーチ＆AI、ミスターマックス、シチズン時計・旭化成セラビューティクスなどが情報漏えいを発表。企業へと、攻撃の入り口となる情報漏えいがないか確認する依頼が急増している。セキュリティー会社“ダークウェブ”で企業のアカウント情報など流出、検知し、企業側に対応を促すサービスを手がける。この会社の調査結果は6月、“日経平均株価を構成225社の96％過去3年間に何らかの情報が漏えい”を確認。執行役員「リアルタイムで検知して対策を速めに取ることで情報流出は防げる」とした。一方で課題が明らかに。情報セキュリティーに関わる人材の不足。日本情報システムユーザー協会によると、解答のあった950社余りのうち、売上高が1000億円から1兆円未満の企業では、78.4％が、1兆円以上の企業では、74,5％がセキュリティー担当者が不足していると解答した。人材不足によって、企業の対応が後手に回っていることが浮き彫りに。

国土交通省は、簗農林水産大臣が就任前に今年5月に行った地元の道路予算に関する国からの予算を大幅にカットしたとする発言を巡り、事実関係を調査した結果をきのう報告。一方、簗大臣は、今後の予算執行について、現場の実情に応じて公平・適切に対応をしていくと述べた。国土交通省によると、道路整備などに充てられる交付金について、市と街が実施する事業の配分額によると、簗農林水産大臣の選挙区内の無所属候補を支持した栃木県那須烏山市が1億500万円と26.2％、那珂川町は2300万円と54.1％減少したということ。ことし2月中旬ごろに、簗農相から今年度分の配分額について国土交通省に問い合わせがあり、この時点では、予算の成立前だったため、保留とし、予算成立したことし4月以降に配分額を簗農相に説明。その上で国土交通省は、“決定後の配分額を簗大臣に伝えようとしたということからすると令和8年度の配分額を伝えようとした”、“本人も覚えていないくらいなので働きかけや圧力を受けたことはなかたと思うと担当者は言っている。われわれとしてもそうかと受け取っている”とした。簗大臣はきのう改めて陳謝した上で今後の予算執行について「選挙の結果うんぬんということではなく現場の実情に応じて公平・適切に対応をしていく」とした。

国会ではきょうから、高市総理の所信表明演説に対する各党の代表質問がはじまる。食料品の消費税減税や、衆議院議員の定数削減などをめぐって論戦が交わされる見通し。国会では、おととい高市首相の所信表明演説受け、きょうから3日間各党の代表質問が行なわれる。初日のきょうは、衆院本会議で、自民党・公明党・日本維新の会が質問へ。この中で、自民党の井上幹事長代理は、「強い経済」どう実現していくのかや、成長戦略の取組を質問する予定。また、2年後確実に税率戻し、給付付き税額控除に移行させることが重要だとして認識を問う他、外交・安全保障や憲法改正に関しても質問することに。一方、公明党の岡本代表は消費税減税について“家計への支援としては給付を求める声もあるとして、”再検討を迫ることにしている。また、簗農林水産大臣が地元の自治体に対する国の道路予算を大幅にカットするなどとした発言を撤回したことをめぐり、“実際の予算配分の経緯などはまだ十分明らかになっていない”と追求することへ。維新の金村総務会長は、自民党との連立政権合意である衆院議員の定数削減について、民意の集約に力点を置く観点などから、比例で減らす必要性を訴え今国会での実現への決意を問うと共に、規制改革や社会保障改革についても質問する方針。与野党の論戦が始まる。

普天間基地に所属するアメリカ海兵隊員が、強盗殺人の疑いで逮捕された事件を受けて、沖縄駐留の米軍トップが、沖縄駐留のすべてのアメリカ人に対して、部隊を48時間活動停止にすることや、30日間夜間外出禁止とする措置を発表した。今月3日、那覇市のホテルで市内に住む女性（39）を殺害し、財布などを奪ったとして、普天間基地に所属する米海兵隊デビン・ジェイコブ・バラード容疑者（20）が強盗殺人の疑いで4日に逮捕された。これを受けて、米軍ワトソン中将は昨夜「規範と規律」と題した通達をだし、SNSで公表。沖縄の全米軍人に指示を出し、「きょう正午から48時間部隊の活動停止と基地の外での自由行動認めず飲酒全面的に禁止」とした。その上で、あさってからの30日間は午前0時以降の外出を禁止。午前0時から5時まで自宅待機にするとした。今回の事件を受けて、沖縄県の古謝知事は、おととい県庁にワトソン中将を呼び、「激しい怒りを覚える実効性のある抜本的な対策を講ずるよう強く求める」と抗議した。

川崎重工業は、AIが自立的に判断する試作機造船ロボットを公開。壁に張り付いて移動するAIを搭載したロボット。縦44センチ横60センチ、高さ29センチで4本の足がある。造船所では、事前製造した船の大型ブロックを技術者が高所作業車など乗りながら溶接し組み立てるが、このロボットは電磁石で船体にはりついて移動し、センサーやカメラでブロックの隙間を確認。どの程度溶接するかみずから判断しながら作業を進めるということ。造船業界では、ベテランの溶接技術者が減少していて、人手不足対策に役立て酷暑などでも生産を続ける体制の構築につなげたいとした。一方、日立製作所と産業用ロボット大手のファナックは、フィジカルAI分野で提携し、複雑な作業対応できるロボット開発を始める。茨城県内にある日立の工場で実証実験を行った上で、来年度から製造業の他、物流や農業など向けに現場状況をAI判断し作業するロボットを実用化したい考え。フィジカルAIをめぐっては、生産性の向上や人手不足解消に繋がると期待する一方、熟練工のノウハウをデータ化し、どのようにAIに学習させるかが課題に。企業の間では、富士通がアメリカの半導体大手エヌビディアなどと連携を強化し、大手同士で協力して開発進める動きが広がっている。

コロナ禍で市場が拡大したキッチンカー。市場規模1200億円（2030年予想富士経済調べ）を超えると予測される。現場を取材した。都内のオフィス街。7軒のキッチンカーが乱立。利用者は、打ち合わせがあるので、デスクで食べられるのはありがたい、とした。ニーズが高い場所を選んで出店できることや、店を持つより初期投資を抑えられるとして、キッチンカー事業者の数は増えていて、競争が激しくなっている。出店をサポートする企業も。都内のIT企業では、キッチンカーを呼びたい企業と出店したい事業者をマッチングするサービスもを提供。全国でおよそ1万3000軒のキチンカー事業者が登録している。大学やイベントの主催者などがキッチンカーを募集、応募のあった事業者の商品・過去の売り上げや営業許可証など確認し、キッチンカーを選べる仕組みに。最近は意外な場所からの依頼が増えているとのこと、「案件的に増えているのは町内会」と、地域のお祭りなどに呼ばれるケースが増えていて、担当者（地域の方）の高齢化が進んでいるので、外注したいという要望が増えている。この日は、夏祭り、10台ほどのキッチンカーを呼び、かき氷やりんご飴などを販売。自治体の中でキッチンカーを運営する事業者と協定を結ぶ動きも広がっている。「経済バックヤード」でも詳しく放映予定。

化学賞には「ノーベル賞級」とされる成果を挙げている日本の研究者が多くいる。このうち、水中の「酸化チタン」に紫外線を当てると、水が水素と酸素に分解される現象を世界で初めて発見し、有害物質の分解などに利用される「光触媒」の実用化の道を開いた東京理科大学栄誉教授・藤嶋昭さんや藤嶋さんと共に「光触媒」の研究に取り組み汚れや有害物質の他、細菌やウイルス分解する力があることを明らかにした科学技術振興機構の理事長・橋本和仁さんの受賞が期待されている。また次世代型の太陽電池と呼ばれる「ペロブスカイト太陽電池」を開発した桐蔭横浜大学特任教授の宮坂力さんも注目されている。「ペロブスカイト太陽電池」は“フィルム状にして折り曲げたりガラスに塗ったりしても製品化できる”として“従来の太陽光発電設備よりさまざまな場所に設置できる”と期待され、日本を含めた各国で研究開発が加速している。

日本人の受賞が期待されるノーベル化学賞だが、去年は北川進さんが受賞し、開発された特殊な材料は社会の課題解決に向けて実用化が進んでいる。化学賞はこれまで日本から9人が受賞していて去年は京都大学の北川進さんが受賞した。受賞理由となったのが多孔性金属錯体（MOF）。このMOF分子レベルまで拡大するとジャングルジムのような構造をしていて、この中に狙った種類の気体を取り込めることが特徴で大量の気体を吸着することも可能。二酸化炭素の回収などで実用化できれば、地球規模の課題解決につながることが期待されている。先月北川さんは受賞が決まってからの1年を振返って、「さらなる社会実装に向けた流れにまで興味が移りつつある」などと述べた。北川さんが関心を示す研究成果の社会実装。国内では今その動きが加速している。およそ40万人分のゴミの処理を行っている施設。この時発生する二酸化炭素の量は1日平均137トン。これまでは回収されず空気中に放出されていた。この施設の運営会社は温室効果ガスを減らす取り組みを進めようとMOFを使い、二酸化炭素を回収することにした。運営会社は来月から試験を始め、2030年代半ばには、この施設で発生する全ての二酸化炭素を回収することを目指している。実用化に向けた関心も高まっている。素材メーカーなど1000社あまりが集まる展示会。MOFの普及を進める北川さんの大学の共同研究者が様々な活用事例を紹介するとともに企業側にどんな需要があるのかを探った。終了後には長い列ができ、この材料を使った新しいビジネスの相談が行われていた。今年の化学賞の受賞者は日本時間の今日午後6時45分以降に発表される。

先月東京北区のマンションで住人の5歳の男の子が11階から転落して亡くなる事故があった。目撃情報から1メートル20センチの格子状の手すりをを乗り越えたとみられている。こうした子どもの転落事故、実は秋のこの時期に多い傾向がある。東京消防庁管内で去年までの5年間子どもが窓やベランダから転落して救急搬送された人数を月別に示したものでは、5月が最も多く、次に10月が多くなっている。東京消防庁によると、10月頃は涼しくなってエアコンを使わず窓を開ける機会も多くなるため事故が増えるおそれがあるということだ。転落リスクを考える上で重要なのは、まず子どもは大人が思う以上に高い手すりに簡単に登ることができるということだ。東京都が行った実験の映像では、高さ1メートル10センチある台に2才児がちょっとした足がかりがあれば登ることができるという。必要な対策としては、ベランダには子どもの足がかりなるようなモノを置かないこと。エアコンの室外機も足がかりになることから、手すりから60センチ以上離す、窓は子ども手の届かない位置に補助錠を付け、子ども1人にしないことが重要だということだ。そして東京消防庁によれば、事故の8割以上が窓からの転落だということだ。窓際に置かれたソファで遊んでいたところ、窓が開いていて転落したケースや、寄りかかっていた窓の網戸が外れて転落したケースなどがある。網戸や手すりに劣化がないか点検することも大事だということだ。もう1つ注意したいのは、危ないのは小さなこどもばかりではなく、小学生など大きくなってからも好奇心などから危ない行動をとって事故につながるケースがあるという。なので危険性を日頃から言葉で伝えることも重要だとしている。そうしたなか保護者が気をつけていても事故が後を絶たない状況もある。専門家は最も大事なのが事故を防ぐ仕組みづくりだとし、一部の自治体には子どもがいる家庭に補助錠を無料で配布したり、転落防止のための手すりの設置や、改修といった対策にかかる費用の補助制度も始まっている。この他、住宅の設計自体も考える必要があるという。子どもが身を乗り出せる開口部を減らしたり、手すりを乗り越えられない仕様にするなど、そもそも事故が起きにくい住まいを考える必要があるとしている。

山口県防府市の高校で、高校生が子どもたちと触れ合いながら子育てのやりがいや大変さを学ぶ授業が開かれた。生徒は始めに子どもたちに絵本や紙芝居を読み聞かせたあと自分たちが作った紙の人形を使って童話三匹の子ブタを披露。また母親から胎児のエコー写真を見せてもらうなどしながら妊娠から子育てまでの体験談を聞いた。生徒は「色んな価値観を増やしていってその子にあった関わり方をしていけたらいいな」と話した。

新潟県上越市の大手町小学校で熱気球を体験するイベントが開催。学校のPTAの方々が6年生たちに自分たちが暮らす町を空から見てもらおうと企画した。球皮を膨らませ中の空気をバーナーで温めると気球が浮く。体験した生徒は「上から見るとまちが広く感じていいなと思った」とコメントした。

青森県南部町にある農業高校の生徒たちが地域の農家の作業を手伝う活動を行った。昨日参加したのは1年生37人。リンゴの実の色づきをよくするために葉を取り除く作業に取り組んだ。生徒は「学校で学べないことを農家さんのところに学びに行けることはとても嬉しい」と話し、果樹園を経営する男性は「農業に興味を持ちながら農業を好きになってもらいたい」と話した。

東京渋谷での中継映像で現在の状況を伝えたあと、台風27・28・29号の進路情報と全国の気象情報を伝えた。

今月からふるさと納税の返礼基準が厳格化。返礼品はその自治体で生み出されたものと定められているが、今月から返礼品の50％以上の価値がその自治体で生み出されていることを証明・公表しなければならなくなった。他の自治体が作った農産物を返礼品にしていたり、すべての工程を海外の工場で作った商品を返礼品にしていたなどの事例があり総務省が問題視したことが背景にある。愛知県幸田町ではペットロボットなどものづくりが盛んな街で、返礼品は町内に工場がある製品をラインナップしてきた。カメラのレンズは昨年度8000万円以上の寄付を集めた町の代表的な返礼品で幸田町で生み出した付加価値を公表し引き続き返礼品にしたいとメーカーに要望したが、メーカーは「原価は企業秘密。公表できない」と回答があり返礼品取り下げとなった。さらに複数の自治体に工場が分散しているため、幸田町で生み出した付加価値を算出できないと取り下げた返礼品もある。幸田町企業立地課の福島さんは「ふるさと納税が始まってようやく幸田町といえばというお声がけが増えてきたがPRする機会も失われることが残念」と話した。ふるさと納税に詳しい法政大学の平田教授は「工業製品や部品などは海外からの輸入も多く、為替変動の影響を受けるため50％を上回ったり下回ったりする可能性がある」と話した。

人口2200人の福井県池田町のワークショップでは「ふるさと2200人の逸品・珍品プロジェクト」として何を体験として返礼品にできるかを町民全員にヒアリング。翌日このプロジェクトの担当者が訪ねたのは120年以上続くみそ蔵。雪深い山里で受け継がれてきた麹を手揉みする伝統の製法。寒い蔵のリアルな営みにこだわって「“寒すぎる”みそづくり体験」と打ち出せば関心も持ってもらえると考えた。みそ生産者の金戸さんは「麹を手でほぐしてもらったりすることで湿度が感じられたり香りが立ちのぼったりとか五感で味わってもらえたらいい」と話していた。担当者は町民から教わった営みや風土を一つ一つ訪ねてその価値を改めて見出そうとしていた。プロジェクト事務局の佐々木さんは「池田町の良さを発掘していきたい。ゆくゆくは応援してくださる方を一人でも増やしたい」と話した。数字に左右されない返礼品は今後一つの型になるかもしれないと専門家も話していた。

米軍が英フェアフォード空軍基地からB1爆撃機を撤収させたことについてニューヨーク・タイムズが5日に“イランによる無人機攻撃の可能性”があると情報を受けた対応だったと報じた。この空軍基地はイランへの軍事作戦の拠点として米軍に使われていたとされ、トランプ大統領は「事前に脅威となる情報を把握したうえでの対応だった」と説明した上で「だれが脅威を与えたかもわかっている」と主張した。

柔道の世界選手権男子73キロ級決勝で初出場の田中龍雅は延長戦にもつれこむが大内刈で有効を奪い初出場で金メダルを獲得した。24歳の大森朱莉も初出場で女子57キロ級決勝の舞台。前回大会王者を相手に延長に入り寝技で根気強く攻め、相手の右腕を抱えながら抑え込んで勝利。初めての金メダルとなった。

柔道90キロ級の中では小柄だがパワーが持ち味の田嶋剛希選手はどんな場面でも一本を取りに行く超攻撃型柔道が信条。田嶋は「がっつり勝負して投げるか返されてやられるか。派手な柔道をしたい」と話した。田嶋選手が強く意識しているのは村尾三四郎選手で長いリーチを活かした巧みな試合運びが持ち味。ロサンゼルス五輪に出場できるのは一人だけのため田嶋選手にとって村尾選手は超えなければならない存在。そんな田嶋選手が自信を深めたのは4月の全日本選手権で村尾選手との決勝。村尾選手に巧みにさばかれあやうく返されそうになる場面もあったが最後まで攻める姿勢を崩さずついにパリ五輪以降国際大会の個人戦では無敗を誇る村尾選手を破った。田嶋は「度胸のない試合はしたくない。技をかける時は勇気を出して挑戦していくスタンスでやりたい」と話した。

レギュラーシーズン終盤からバッティングの調子を落としていた大谷翔平選手が5番で先発したのはエンジェルス時代以来約6年ぶり。ロバーツ監督は大谷選手が苦手とする左腕の好投手セール投手が先発することを踏まえた判断と説明した。