20世紀初頭のイランは王朝が衰退しており、人々は過酷な自然と向き合いながら暮らしていた。国民の多くはイスラム教徒で信仰は厳しい生活の支えになっていたちという。そうした中で19世紀末にこの国に豊富な石油資源があることをイギリス人の実業家が発見し、採掘権を得て原油の採掘を行った。1939年に第二次世界大戦が勃発し、イギリスとソ連の圧力で当時21歳だったパーレビが国王に据えられた。パーレビはイギリスによる石油支配を受け入れるしかなく、石油の富は国民には届かなかった。そうした中で石油を国民の手に取り戻そうとする政治家が現れた。それがモサデクだという。モサデクは1951年に石油国有化を訴えて首相になった。イギリスは国有化撤回のために軍を派遣した。一方で日本の出光興産はイランから石油を輸入することができた。
イギリスは石油の所有権の求めて日本で訴訟を起こしたが、民間企業が行ったことに関与できないという姿勢を日本は示した。そして裁判は出光興産が勝利した。日本がイランの石油を購入したことについてモサデク首相は「救世主」と語っていたという。しかしアメリカがイランの石油利権獲得のためにモサデク首相を追い落としてパーレビを担ぎ上げた。そして石油の利益の多くはアメリカに渡ることになった。パーレビはアメリカの後見で近代化を進めて核技術を育成していくことになった。ただ石油利益の多くを軍事費にしたため国民からの反発があり、パーレビは国外に脱出した。
パーレビが国外脱出したあとはホメイニ師が1979年に帰国して最高指導者になった。そしてパーレビはアメリカに渡り、それを知ったイランの学生がアメリカに反発して大使館を占拠して人質をとってパーレビの引き渡しを要求した。アメリカは制裁措置を発動し、日本にも石油取り引き訂正を求めたが、日本は密かに取り引きを続けた。パーレビはアメリカを出て、最終的に祖国に戻ることなく息を引き取った。そしてイランは人質を開放して今後内政に干渉しないことを約束させた。
革命後のイランではイスラム法を規範とする国造りが行われた。革命防衛隊も組織されていき、イスラエルへの対決姿勢も鮮明にしていった。
日本は革命後のイランと関係を深めていった。バブル期の日本はイラン人がビザなしで観光に来られる数少ない国の一つだった。しかしバブルが崩壊すると多くのイラン人も職を失った。2002年に核開発をめぐるアメリカとイランの対立が始まった。国際原子力機関はイランに核兵器に使えるような濃縮ウランなどの調査を行ったが発見はなかったという。
2010年。ウランの濃縮を行うイランに対して国際社会も強い制裁を課そうとしていた。ウラン濃縮の停止とミサイル開発の制限、金融取引の規制を出した。2019年に日本はイランからの原油輸入を停止した。それでもイランは核開発を続け、2026年にアメリカはイランを攻撃した。