「人新世」という新時代をめぐる地質調査が世界各地で進められている。プロジェクトのリーダー、コリン・ウォーターズ氏は「過去数世紀の間に起きた地層の変化とは全く違う何かが起きている」「有力な調査地が別府湾にある」と話した。別府湾海底から地層の堆積物を抜き取って調査すると、ある年代以降の地層からミクロンサイズの小さな穴がたくさん空いた物体が見つかった。化石燃料が燃焼した時に排出される球状炭化粒子で、1950年前後の地層から急激に増加していることがわかった。世界各地の別の地層でも同様の現象が確認された。エネルギーを大量消費し始めた人間の営みが地層に記録されていた。バルト海で抜き取られた地層は1950年代を境に土壌が白から黒に変色していた。1900年代初頭に地球の人口は増え続け、食糧生産が追いつかなくなった。カール・ボッシュとフリッツ・ハーバーは化学反応によって空気中の窒素を肥料として取り出すことに成功した。この発明で人類は十分な食糧を得ることができるようになったが、化学肥料を使い始めたことによって海にまで大量に流れ込み藻類や植物プランクトンが異常繁殖した。その大量の死骸が降り積もり、黒い堆積物となった。藻類などの異常繁殖は世界各地で水質の悪化や酸化濃度の低下を引き起こし、生態系を破壊している。1950年代以降の地層からはプラスチックや重金属など、人間が生み出し環境破壊を招く原因ともなっている物質が検出されている。
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「カナダ」 のテレビ露出情報
他にもこんな番組で紹介されています…
- 2025年4月8日放送 5:50 - 9:00 日本テレビ
- ZIP！NEWS ZIP！リポート
- アメリカ国内ではトランプ関税により国内の物価がさらに高騰する可能性もあることから政権発足後最大規模の抗議活動が行われた。さらに抗議の声は世界中に広がっている。しかしトランプ大統領は株価の下落は必要なプロセスだとの認識を示している。さらに、石破総理と電話会談を行ったトランプ大統領は自身のSNSで「日本は交渉のために閣僚を派遣する。彼らは貿易に関してアメリカをと[…続きを読む]
- 2025年4月7日放送 22:00 - 22:58 テレビ東京
- ワールドビジネスサテライト（ニュース）
- 米トランプ政権による関税措置について。石破政権が目指す米との交渉について、専門家はトランプ氏の「驚くような提案を相手国がすれば交渉の余地はある」という発言などを踏まえ、「本気度を見せないと譲歩は出せない」など指摘。そのうえ、日本政府に対して「自分たちが免除されることを考えすぎている」とし、「他の国や米国内の企業と連携して交渉することが大事」と指摘。
- 2025年4月7日放送 15:45 - 19:00 フジテレビ
- イット！（ニュース）
- トランプ政権が打ち出した相互関税によって株価が暴落している。日本時間5日から全ての国と地域を対象に、第一段階として一律10％の関税措置が発動された。9日には日本の関税が24％に引き上げられる。景気が急速に悪化しかねないとの懸念から証券会社には投資家からの問い合わせが相次いだ。この週末、アメリカだけでなくカナダやイギリスなど世界中でトランプ政権への抗議デモが行[…続きを読む]
- 2025年4月6日放送 21:00 - 21:50 NHK総合
- NHKスペシャルトランプ流“ディール” 日本企業 激震の舞台裏
- 愛媛の機械メーカー三浦工業のアメリカの工場では、各地から輸入していた部品にトランプ関税がかかることになった。北米事業の責任者・藤原さんは、トランプ政権がカナダやメキシコに関税をかける方針を表明した2月頃に実際には発動しないとみていた。ところが3月にトランプ大統領は25％の関税を発動した。カナダなどからの部品の輸入に年間100万ドル規模の負担が新たに生じるおそ[…続きを読む]
- 2025年4月6日放送 17:30 - 18:00 テレビ朝日
- ANNスーパーJチャンネル（ニュース）
- アメリカの相互関税による貿易摩擦と景気後退への懸念が強まる中、世界各地でトランプ政権への抗議デモが行われた。デモの主催団体によると、抗議活動は全米50州を中心にトランプ政権の発足後、最大規模になった。反トランプの波はフランスやイギリス、カナダなど世界1300か所以上に広がっているという。相互関税が20％となったEUは、今月中に2段階で報復関税を発動する予定。[…続きを読む]
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