物価高に拍車がかかる中で無料や低額で食事を提供する「子ども食堂」でも、安定した食材の確保が課題となっている。鳥取・米子市の子ども食堂は地域や子ども達の交流の場となっている。並んでいるのは県内企業がフードロス削減の一環で寄付した食品。子ども食堂を運営する今川由紀子代表は「（冷凍の食品は）保存が長くきくところもそうですし、モノが高くなっていくと子ども達の食材が偏ってくる。もしご寄付いただけるのでしたらすごく助かります」とコメント。これまで子ども食堂では野菜や常温で保存しやすい食品が多く使われてきた。一方、低温で管理する食品は保管する設備が必要なため、ほかの食材に比べて寄付を受け付けにくいという。設備があってもそうした食品は集まりにくい状況にある。鳥取県内の団体では寄付された食品をとりまとめ、県内各地の子ども食堂に届ける活動をしている。低温を保ったままの輸送コストや衛生管理の点から寄付にまわされにくいことが原因にある。県内子ども食堂の運営支援団体・福安潤一さんは「農産物は結合いただくケースが多いんですけど、冷凍の食品に関してはやはり少ない感じがある」とコメントした。そんな中、フードロス削減の観点からこうした食品に注目した動きが出ている。東京で行われた大規模な食品展示会。鳥取県からは水産加工品を生産する企業が出展した。低温管理の食品は展示によて外気に触れたり、人が触ったりして温度が上がる。そのため余った場合、通常の販売ルートには戻さず廃棄せざるを得なかった。境港市の企業担当者は「（商品が）少ないと何もできなくなるので、ちょっと多めに持ってくるんですよ。きょう何百社出てると思うんですけど、全部（の社）が余ると思う」、米子市の企業担当者は「展示がメインなので最終日まで（商品を）空っぽにできないので正直困ってはいました」とコメント。こうした状況を受けて動き出したのは鳥取銀行。もともと展示会に出店する企業のコンサルティングなどをしていたが、出展した企業のフードロス削減を支援しようと、品質に問題のない余った商品を集めて子ども食堂に届ける取り組みを2年前に始めた。各企業が個別に輸送するとコストが増えて負担となるため、銀行が輸送をとりまとめ、届け先の子ども食堂と連絡をとり、調整もしている。鳥取銀行法人コンサルティング部・山平学さんは「（会場全体で）トラックの荷台1台分くらい。それくらいの量が廃棄されていて、ものすごく衝撃を受けた」などとコメントした。子ども食堂ではこうした企業を通じて子どもたちが多様な食の経験を積む機会になると受け止めている。さらに自分たちが住む地域で作られる食品を知ることにもつながっている。子ども食堂の支援にフードロス削減、さらに地域の食品のPRとなり、食堂や企業にとって一石三鳥となつている。境港市の企業担当者は「（食堂の）スタッフからも『おいしかった』と言ってもらえて大満足」、山平さんは「これが全国に広がっていくと取り組みになればいいと思う」とコメントした。