グランピング施設を法律上の建築物とするか否か、番組で関東甲信越地方の1都9県に聞き取りを行った結果、原則建築物と考えるとしたのが山梨県の他、長野と栃木。一方、個別のケースごとに判断すると回答したのが7つの自治体。青木康太朗は、グランピングを始めアウトドア施設は多様化してきていてブームによって加速化しているが、自治体のルールが追いついていない状況にあると思うと指摘。持続可能なといった時に何が大切かというと地元の人の理解を得ていくことがとても大切になってくるなどと話していた。アウトドアの中で注意しなければいけないのは熱中症もそうだが水辺の事故などもあり安全に楽しくキャンプを楽しんでほしいと語っていた。