コロナ禍で広く浸透した「オンライン診療」が増加した都道府県を番組が厚労省のデータをもとに独自に調査しランキング化した。7位～10位は7位・静岡（2.007倍）、8位・高知・鳥取・宮崎（2.00倍）
「オンライン診療」が増加した都道府県を番組が厚労省のデータをもとに独自に調査しランキング化した。4～6位は4位・宮城（2.19倍）、5位・福島（2.10倍）、6位・茨城（2.06倍）だった。6位の茨城県の北部、日立市では「ひたち小児オンライン医療サービス」を開始した。平日・土曜の夜間と日曜に利用可能で、日立市以外の自治体の医師が交代で診療に当たっている。茨城は元々医師偏在指標が全国で43位で、日立市は特に医師が少ない地域だと言う。また小児科専門のクリニックが市内に1軒もない。4位の宮城県では通院が困難な患者のもとに医療カーを派遣。会話を文字で表記し、同乗する看護師が診療を補助する。
「オンライン診療」が増加した都道府県を番組が厚労省のデータをもとに独自に調査しランキング化した。1～3位は1位・沖縄（2.60倍）、2位・青森（2.31倍）、3位・岩手（2.27倍）だった。国内外から多くの観光客が訪れる沖縄では医療機関の逼迫が大きな問題となっている。去年からはオンライン診療カー「ぬちまーす号」を運転。診察から処方薬の受けと受け取りまで患者の滞在先で完了する。一方、オンライン診療については各自治体の医師会にも温度差があり、診療報酬は対面よりも安くなるので、今後は足かせになるかもしれないと指摘した。