ジョセフ・クラフトの解説。「雇用統計は、前回の外部要因が重なり今回その反動がある。どこまで景気情勢を反映しているか。一方、ミシガン大学消費者信頼感指数をみると、消費者のセンチメントが改善している。一方で、インフレ見通しは下がっている。FRBから見たら理想的。」などとコメントした。内田稔さんは、実質賃金の前年比に注目しているとのこと。「直近2ヶ月は小幅な前年比マイナスに陥っている。連合はすでに定期昇給分を含めると5％、中小企業については6％の賃上げで戦うという方針を決定しているのであくまでも名目の賃金については上がるという継続性が見込まれている。こういった中で、実質賃金を押し下げているのが交易条件の悪化で、円安による輸入物価の上昇。ある程度の利上げによって、過度な円安を抑制する方がかえって賃金の実質プラス、購買力の改善につながるという視点が非常に重要。」だと話した。