国際成人力調査の回答者の「仕事などへの意識」をあわせて聞き取り調査した結果、日本では「自分のスキルの一部が仕事に必要なものより低い」と回答した人の割合が29％で、OECDの平均の3倍近くに上っている。さらに日本では「最終学歴の専攻が自分の仕事に最も関連する分野ではないと」答えた人が46％で、これは専攻した学問と現在の仕事が合っていないと感じている人が多いという結果。専門家は「大企業などではジョブローテーションで専攻とは関係がない分野の仕事も行う。こうした日本型雇用の特徴が結果に表れている」と分析し、「仕事とスキルのミスマッチを解消することで個人の能力を発揮し、労働生産性の改善にもつながるのではないか」としている。