暑さもいくぶん和らぎこれからチョコレートがおいしい季節。早くも来年のバレンタインデーに向けた商品の開発が始まり、東京・渋谷では先週新商品を紹介するイベントが開かれた。しかし今、チョコレートの値段が上がっている。二村伸解説委員が解説。今年に入って各社値上げに踏み切っている。大手メーカーの値上げ（江崎グリコ、森永製菓、明治、ロッテ）の紹介。チョコレートの原料であるカカオの価格が高騰しているから。ニューヨーク市場の先物取引価格は、今年3月1トン当たり1万ドルを初めて超えた。1年前の3倍以上。世界的なカカオ不足による争奪戦となり「カカオショック」が起きている。価格高騰の最大の要因は西アフリカで天候不順、そして病害の発生によって収穫量が落ち込んだこと。世界最大のカカオの生産国はアフリカ西部のコートジボワール、2番目がガーナ。日本に輸入される8割がガーナ産。そのガーナでは雨季でも雨が少なく、乾燥と暑さでカカオの実が十分に育たなかった。害虫の被害を受けて出荷できなくなったものも多く、1年間の生産量は例年より3割少ない40万トン台にとどまった。こうした西アフリカでの不作に加えて、投機的な動きによって市場での価格が一気に跳ね上がった。チョコレートメーカーは、カカオを西アフリカ以外のブラジル、エクアドルそれにアジアなどから調達したり、様々な工夫を凝らしたりしている。
二村伸解説委員が解説。持続可能なカカオの生産のために、農家と国や取引業者、それにチョコレートメーカーが連携して取り組む必要がある。ガーナでは政府が1年間、決まった価格でカカオを買い取るため、世界の取引価格が上がっても農家の利益が増えるわけではない。多くが零細農家で、土地の改良や新たな苗木の植え付けなどに多額の費用を投じることはできない。収穫が減れば生計を維持できないため、カカオ栽培をやめる農家も増えているという。農家が安心してカカオ栽培を続けられるような支援体制、さらには利益が還元される仕組みが必要。カカオの産地では長年児童労働が大きな問題となってきた。背景にあるのが貧困。そこで適正な価格によって生産者を守り、児童労働や強制労働をなくそうというのが目的。東京都小笠原諸島の母島の農園でカカオが栽培されている。東京産のチョコレート製造を目指した埼玉のチョコレートメーカーの依頼で、2010年に栽培が始まった。さまざまな困難を経て5年後に栽培から収穫、加工まですべて国内で行われたチョコレートが完成した。