今年のノーベル賞は物理学賞と化学賞の2部門でAIに関する研究が受賞している。物理学賞はプリンストン大学・ホプフィールド名誉教授とトロント大学・ヒントン名誉教授が「AI（人工知能）の基礎を開発」したとして受賞した。化学賞はワシントン大学・ベイカー教授とグーグル・ディープマインド社・ハサビスCEO、ジャンパー上席研究員が「コンピューターによるタンパク質の設計」「タンパク質の構造を予測するAI開発」したとして受賞した。栗原聡は「AIは情報処理の分野で物理とは距離があり、受賞は驚いた」とコメント。安野貴博は「情報科学にノーベル賞が贈られることは誰も想定していなかったので意義深いことだと思った」とコメント。グーグル・ディープマインド社は2010年にハサビス氏らが設立し、2016年にタンパク質の立体構造を解明する「アルファフォールド」の開発を開始。2020年にタンパク質の構造予測モデルを開発した。開発からわずか4年でのノーベル賞受賞となった。栗原聡は「人工知能分野の勢いを感じさせる、グーグル・ディープマインド社は天才集団、高額で買収したことで有名になった」とコメント。安野貴博は「ハサビスさんは本当に天才」などとコメント。タンパク質は複数のアミノ酸がつながり、複雑に折りたたまれることで機能。これまではタンパク質の立体構造を解明するのに数年～数十年かかっていた。しかし、「アルファフォールド」というAIを使うと瞬時に解明できる。タンパク質の立体構造が分かると病気がどう起きているのかが分かる。病気に効果的に働く薬の発見がより簡単になるという。インシリコ・メディシンは肺の難病の治療薬の完全AI創薬を進めている。オウキンはAIでがんを発症しやすい患者の特徴・治療を発見している。グーグル・ディープマインド社といえば、囲碁AI「アルファ碁」。世界最強棋士と五番勝負をし、4勝1敗。岡山大学と岡山市のIT企業は早期胃がんの診断をAIがサポートするシステムを開発。診断の正確さは専門医よりも高い。厚生労働省は今年3月、このAIシステムを医療機器として製造販売を承認。今年1月、マイクロソフトと米研究機関はAIを使って次世代電池の新素材を発見した。発見された新素材は既存のリチウムイオン電池よりも破裂・発火しにくい。都知事選で登場した「AIあんの」は開発期間1ヵ月弱。集まった意見をAIで分析・抽出してマニフェストに反映。
AIの研究力に関する国別ランキングで日本は12位。AIを活用した生命科学・医科学分野の論文数は中国、アメリカが日本の7.5倍超。日本のデジタル収支は海外のIT企業に対する支払いが増えているため、デジタル赤字。2023年度のデジタル赤字は約5.5兆円。遅れている理由は資金不足・研究環境が整っていない・研究者を目指す若者不足など。AIに対する民間投資額で日本は12位。チャットGPTの国別アクセスの割合で日本は3位。生成AIの業務活用で日本は50％。日本社会の現状は少子高齢化による労働力不足。安藤貴博氏は「日本は諸外国と比較するとAIを“使いこなす”ことに対しては前向き、労働力不足からテクノロジーによる効率化は必須、こういった点から日本はAIとの親和性が高いと言える」とコメント。栗原聡は「海外と比べて日本は生成AIの開発に遅れをとっているが、人の判断を高度に支援する自律汎用型AIが誕生した時に日本にチャンスが訪れるはず」とコメント。新しいものを取り入れたり、新しいものに対する耐性ができている。それは日本人特有の気質だと話した。自律汎用型AIとは人間の行動の意図を読み取り、人間を支えるような自主性を持つAIロボット。安野貴博は「人間に求められる技術も変わる、Googleの検索が出てきたときに記憶することが大事だったがいまは「ググれば」よい、自律型のAIが出た時にはいかに言語でやりたいことをAIに伝えるかが求められる、技術が変わることで人間側に求められることも変わる」とコメント。栗原聡は「日本はドラえもん、鉄腕アトムなど人間でないキャラクターが海外に比べて身近、自律汎用型AIが導入されれば伸びる可能性がある、一方で海外は人間でないものが人間のように動くことに警戒感が強い」とコメント。しかし、AIの悪用による危険性もある。アメリカでは8月にトランプ前大統領が歌手のテイラー・スウィフト氏から大統領選で支持を受けたかのように見える偽画像をSNSに投稿。投稿された偽画像には「テイラーはドナルド・トランプに投票してほしい」と書かれていた。また、テイラー氏のファンが「トランプ支持」と書かれたTシャツを着ている様子も投稿された。トランプ前大統領は「支持を歓迎する」と投稿した。米メディアによると投稿された画像の多くはAIを使って作成された偽画像だという。また、詐欺被害もある。今年4月、中国・福建省でIT企業代表の男性がビデオ通話で友人と信じた相手に約8400万円をだまし取られた。AIを使ってビデオ通話の動画や音声を友人そっくりに加工。今年3月、ウクライナがAI搭載型ドローンでロシア国内の石油施設を攻撃。ウクライナ戦略産業相は今年は人工知能（AI）と無人兵器（ドローン）の年になるとしている。ガザの侵攻でもイスラエル軍が軍事作戦でAIを利用している。イスラエル軍ソフトウエア部隊司令官は現在位置やリアルタイムの作戦状況を解釈し、作戦司令官に対応の優先順位を（候補として）伝えるとしている。国連は人命を奪うAI兵器を禁止してAI兵器を規制する法的拘束力のある文書を2026年までに締結するよう各国に呼び掛けている。グテーレス事務総長は機械が自動的に人間を標的にすることは超えてはならない一線、国際社会に残された時間はわずかしかないとした。ノーベル物理学賞を受賞したジェフリー・ヒントン名誉教授は早ければ5年後にAIが人類の知能を超える可能性がある、AIが人類に代わって社会を支配する恐れがあるとしている。栗原聡はこれからも作っていくし、使っていく。警鐘を鳴らすだけでなく、どのようにすれば良いのか次のステップを考えないといけない。法律なども一つの方法、根本的な問題を議論する必要があると話した。