TVでた蔵トップ>> キーワード

「テスラ」 のテレビ露出情報

大和証券CMアメリカ・シュナイダー恵子がリモート解説。29日のニューヨーク株式市場について。シュナイダーさんは「FOMC(連邦公開市場委員会)やIT大手の決算が集中し、この夏最も重要なイベント週。AI売りがいったん落ち着き金利が低下、IT株に押し目買いが散見されるも午後に入り様子見姿勢が一段と高まり膠着状態。半導体・オン・セミコンダクターが決算で急騰。アナリストがトップピックに選んだテスラが上昇。米国経済の強さ、AIブーム、トランプトレードと順調に上昇してきた相場だが、7月に入り転換点と思えるような変調が相次いだことが、ここ2週間の調整の一因と言えそう。足元で一部企業の決算から景気減速懸念が浮上。過去最高の旅客数を記録した航空大手各社が価格競争の激化に言及。多くの主要レストランチェーンにフライドポテトを卸しているラムウェストンは、メニュー価格高騰でレストランの来店数が落ち込み、事業環境が急速に悪化したと報告。底堅い消費がコンセンサスだっただけに、市場ではFRB(連邦準備制度理事会)が後手に回るのではとの声が聞かれたが、あさってのFOMCと来月のジャクソンホール会合で9月利下げの道筋が示されれば、不安はやわらぎそう」などと述べた。大統領選挙についてシュナイダーさんは「暗殺未遂事件でトランプ前大統領再選はほぼ確実化の様な高揚感が広がったものの、その後バイデン大統領からハリス副大統領にバトンを渡すことになった。先週の世論調査ではハリス副大統領がトランプ前大統領を上回り、週末の主要メディアの調査でも両者互角と予想外の展開。市場ではトランプトレードが人気となり、減税、規制緩和を織り込んで上昇してきただけに選挙の行方が読めなくなった。短期的に政治の不確実性が相場の頭を抑えても、議会がねじれになれば極端な法案は通りづらくなり、マーケットにプラスと考える。8月の民主党大会で副大統領候補を選出し、ハリス陣営が女性、黒人、若者の票をどこまで取り込むことができるか注目」などと述べた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年9月9日放送 22:00 - 22:58 テレビ東京
ワールドビジネスサテライト(ニュース)
米国大統領選挙。シリコンバレーでは10億ドル(日本円で1400億円以上)の企業価値をつけるスタートアップのおよそ半数が移民によって起業されたとも言われる。このため、シリコンバレーは伝統的に移民に寛容で民主党支持が多いリベラルな地域。しかし、状況は変わりつつある。バイデン政権による巨大テック企業への規制の動きやハリス副大統領が掲げる富裕層の株式投資への課税強化[…続きを読む]

2024年8月29日放送 1:30 - 2:05 テレビ東京
誰でも考えたくなる「正解の無いクイズ」(正解の無いクイズ)
「イーロン・マスクを説得してXをTwitterに戻してください。どう説得しますか?」と出題された。クイズ作家・矢野了平の答えは「Twitterって呼んでもいい?」。呼ぶことを認めさせたらネット事実で既成事実が誇張されていく、世論の力で納得させる方に持っていくと話した。昆虫研究家・篠原かをりの答えは「Twitterに戻せばもう一度Xにできるよ」。Twitter[…続きを読む]

2024年8月28日放送 10:10 - 11:00 NHK総合
キャッチ!世界のトップニュース(ニュース)
中国から輸入されるEV(電気自動車)に対しカナダ政府は今年10月から新たに100%の関税を課す方針を明らかにした。トルドー首相は中国製のEVについて中国政府から不公正な補助金を受けていると指摘した。中国からのEVの輸入の問題では米国とEU(ヨーロッパ連合)が関税を引き上げる方針を明らかにしていてカナダも歩調を合わせた形。米国のホワイトハウスで安全保障政策を担[…続きを読む]

2024年8月22日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道米大統領選2024 アメリカ究極の洗濯
気候変動対策とエネルギー政策は今回の米国大統領選挙で大きな争点の1つとなる。気候変動について民主党の政策綱領は「異常気象や山火事などの大きな被害が増え気候変動対策が急務だ」等としている。これに対し共和党の政策綱領は気候変動に対する記述はなく関心の低さが伺える。その上で「石油・天然ガス・石炭の生産に関するバイデン政権の規制を撤廃し原子力を含むエネルギーを追及す[…続きを読む]

2024年8月21日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブル(ニュース)
トランプ前大統領は大統領選に勝利した場合、イーロン・マスク氏を起用する意向。イーロンマスクはテスラ、スペースXなどの起業家。ウォール・ストリート・ジャーナルは経済、国境警備などの政策顧問として起用を検討していると報道。トランプ氏の投稿した画像が偽画像であることが物議となっている。

© 2009-2024 WireAction, Inc. All Rights Reserved.