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「テスラ」 のテレビ露出情報

ゲストはSBIグローバルアセットマネジメントの社長・朝倉智也さん。今回のテーマは「アメリカハイテク株に集中するファンドからの分散は必要か」。朝倉さんは「米国株の力強さは誰もが認めることだと思うが、直近だけではなく過去15年間ずっと上昇を続けている。中でもマグニフィセント・セブンのハイテク関連銘柄が上昇を牽引してきた。S&P500の中で占めるマグニフィセント・セブンの割合は3割以上。ITバブルのときは上位7銘柄が17%、リーマンショック全盛期でも15.5%。イベントショック前より遥に高い集中率となっている。投資信託の人気の度合いを見るのは純資産残高なんですが、純資産残高の高い銘柄3銘柄を見てみると、全てマグニフィセント・セブンの銘柄が上位に入っている=人気のファンドが逆にハイテク関連銘柄のパフォーマンスに大きく左右されると言える。ハイテク関連銘柄は成長性が高いという意味で”グロース銘柄”と呼ばれている。一方、生活必需品やエネルギー・ヘルスケアなどは”バリュー銘柄”と呼ばれている。リーマンショック以前は”バリュー銘柄”のほうが優位性があったが、リーマンショック後は”グロース銘柄”が圧倒的優位に立っている。AIの革命がますます進化すると思うので、中長期では期待できるが、マグニフィセント・セブンは様々な株価指標を見ていると比較的バリエーションが高いと言える。一方でバリュー系銘柄は割安なので、セクターも運用スタイルも違うので、これらを組み合わせて考えると良いと思う」などと話した。今後の動きについては「米国はソフトランディングするというのが市場のコンセンサス。ただ、景気はスローダウンしていくと思うので、過去を見てみるとグロース銘柄は厳しい状況。一方でバリュー系の銘柄は比較的下落幅も抑えられ、逆に上がる銘柄も出てくる。米国好配当株ファンドというものがあるが、すべてインデックスファンドで全て信託報酬が低い。人気のファンドはハイテク銘柄に集中しており、バリュー系銘柄と組み合わせて運用スタイルやセクターの分散を図ると良いと思う。マグニフィセント・セブンを中心とした米国のハイテク関連株は、大きく上昇するときもあれば大きく下落するリスクも当然有る。人気の高いファンドはハイテク株に集中している、一方で割安に放置するバリュー系銘柄もあるので、米国内でも分散投資をすることが大事。さらにいうと、この15年間は米国一強だった。今後15年・20年と米国が強いかどうかは分からない。できるだけ分散を図り、いろんな地域に分散を図り、世界の株に分散することが望ましい」などと話した。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月26日放送 17:00 - 17:30 日本テレビ
news every.サタデーサタスペ
トランプ大統領が日本で売れていないと不満のアメリカの自動車。中古の外国車を扱う店を訪ねると、アメ車の扱いもあるが1割程度にとどまり、ドイツ車などヨーロッパの車が約8割を占めているという。アメ車が売れない理由は大きすぎるサイズや燃費の悪さなどが原因になっているという。今月16日に行われた日米関税協議でアメリカ側は日本の車の安全基準の見直しを迫ったが、その壁につ[…続きを読む]

2025年4月25日放送 11:00 - 11:05 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース)
EU=ヨーロッパ連合の域内でことしに入って販売されたEV=電気自動車の新車の台数は去年に比べ増加したが、アメリカのEVメーカー、テスラは40%余りの大幅な減少となり、イーロン・マスクCEOの政治的な発言への反発が影響しているものとみられる。

2025年4月24日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
モーサテ(ニュース)
マーケットの動きをニューヨークから中継で伝える。互いに100%を超える関税を課すアメリカと中国。現地メディアはアメリカが中国への関税を引き下げる可能性について報じた。この報道をうけダウは朝方から上昇。ただ、午後にむけ上げ幅は縮小。トランプ大統領は対立が深まっていたFRB・パウエル議長について“解任はしない”と明言。これにより10年債利回りも低下となった。ナス[…続きを読む]

2025年4月24日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS
イーロン・マスク氏はテスラの決算説明会で「来月からテスラに多くの時間を割くことになる」と話した。テスラの1~3月期の決算は営業利益が3億9900万ドルと前年同月比66%下がった。

2025年4月24日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道(ニュース)
マグニフィセント7の株価の株価指数の推移を紹介。一番大きく下がっているのはマスク氏のテスラ。各国での販売の落ち込みや、トランプ関税、マスク氏の政治的言動への反発からくる不買運動などの影響とみられている。トランプ氏との距離の近さに株主や消費者の中には厳しい目を向ける動きもありマスク氏は本業の立て直しに注力するものとみられる。またベッセント財務長官「中国との貿易[…続きを読む]

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