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「テスラ」 のテレビ露出情報

ゲストはSBIグローバルアセットマネジメントの社長・朝倉智也さん。今回のテーマは「アメリカハイテク株に集中するファンドからの分散は必要か」。朝倉さんは「米国株の力強さは誰もが認めることだと思うが、直近だけではなく過去15年間ずっと上昇を続けている。中でもマグニフィセント・セブンのハイテク関連銘柄が上昇を牽引してきた。S&P500の中で占めるマグニフィセント・セブンの割合は3割以上。ITバブルのときは上位7銘柄が17%、リーマンショック全盛期でも15.5%。イベントショック前より遥に高い集中率となっている。投資信託の人気の度合いを見るのは純資産残高なんですが、純資産残高の高い銘柄3銘柄を見てみると、全てマグニフィセント・セブンの銘柄が上位に入っている=人気のファンドが逆にハイテク関連銘柄のパフォーマンスに大きく左右されると言える。ハイテク関連銘柄は成長性が高いという意味で”グロース銘柄”と呼ばれている。一方、生活必需品やエネルギー・ヘルスケアなどは”バリュー銘柄”と呼ばれている。リーマンショック以前は”バリュー銘柄”のほうが優位性があったが、リーマンショック後は”グロース銘柄”が圧倒的優位に立っている。AIの革命がますます進化すると思うので、中長期では期待できるが、マグニフィセント・セブンは様々な株価指標を見ていると比較的バリエーションが高いと言える。一方でバリュー系銘柄は割安なので、セクターも運用スタイルも違うので、これらを組み合わせて考えると良いと思う」などと話した。今後の動きについては「米国はソフトランディングするというのが市場のコンセンサス。ただ、景気はスローダウンしていくと思うので、過去を見てみるとグロース銘柄は厳しい状況。一方でバリュー系の銘柄は比較的下落幅も抑えられ、逆に上がる銘柄も出てくる。米国好配当株ファンドというものがあるが、すべてインデックスファンドで全て信託報酬が低い。人気のファンドはハイテク銘柄に集中しており、バリュー系銘柄と組み合わせて運用スタイルやセクターの分散を図ると良いと思う。マグニフィセント・セブンを中心とした米国のハイテク関連株は、大きく上昇するときもあれば大きく下落するリスクも当然有る。人気の高いファンドはハイテク株に集中している、一方で割安に放置するバリュー系銘柄もあるので、米国内でも分散投資をすることが大事。さらにいうと、この15年間は米国一強だった。今後15年・20年と米国が強いかどうかは分からない。できるだけ分散を図り、いろんな地域に分散を図り、世界の株に分散することが望ましい」などと話した。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年7月11日放送 18:00 - 18:10 NHK総合
ニュース(ニュース)
パナソニックホールディングスがEVバッテリー新工場の生産計画を見直すことを発表した。トランプ政権によるEV普及策の見直しで今後アメリカ市場が伸び悩むことも予想されている。

2025年7月7日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブル(トップニュース)
これまでマスク氏は減税法案に対し、多額の財政赤字を出すなどとして非難してきた。法案が成立した日に自身のXでアンケートを実施し、新党設立の賛否を問うた。124万人以上が回答し、賛成が65.4%だった。この結果を受け、5日の投稿で新党の結成を表明した。マスク氏は来年11月に行われる中間選挙で、上院には2から3選挙区、下院には8から10選挙区に活動を集中する考えを[…続きを読む]

2025年7月3日放送 11:00 - 11:05 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース・気象情報)
テスラが4月~6月の世界での新車販売が前年同期比で13.4%減少。2四半期連続で大幅な減少となった。イーロン・マスクCEOの政治的言動がきっかけの不買運動の影響が続いていることや、他社との競争激化も要因とみられている。

2025年7月3日放送 8:00 - 9:55 TBS
ラヴィット!(最新ニュース)
アメリカのEV大手テスラの今年4月から6月期の世界販売台数は、前の年の同じ時期に比べておよそ13%減少し、2四半期連続の減少となった。中国のEV企業の台頭に加え、テスラの最高経営責任者であるイーロン・マスク氏による政治的発言への反発が続いている格好。一方、ブルームバーグ通信によると、販売台数は一部で予想されていた前年比20%減を上回ったため、株価は上昇した。[…続きを読む]

2025年7月3日放送 7:00 - 7:45 NHK総合
NHKニュース おはよう日本おはBiz
アメリカの電気自動車メーカー、テスラは6月までの3か月間の世界での新車販売台数を発表し、前の年の同じ時期より13.4%減って、2四半期連続で大幅な減少となった。イーロン・マスク氏の政治的な言動をきっかけとした不買運動の影響が続いているとみられている。

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