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「トヨタ」 のテレビ露出情報

SDV(ソフトウエアディファインドビークル)=「ソフトウエアによって定義される車」。スマホのようにソフトウエアの更新で機能をアップデートできる車のことで、中国で急速に開発が進んでいる。先月、中国南部・広州で開かれたモーターショーで展示された、通信機器大手が自動車メーカーと開発したEV、独自に開発した基本ソフトが搭載されたSDVを紹介。SDVの車内の画面に表示されているアプリには、音楽や映画などのエンターテインメントから運転支援機能まであり、車を買い替えることなく、ソフトウエアの更新だけでアップグレードされるのが特徴。ひときわ注目を集めていたのが、スマホメーカーが開発した車。ことし3月に発売し、予約開始後27分間で5万件以上の注文が入ったという話題の車の上位モデル。この車もSDVで、スマホのようにカフェの最新情報や道路事情をアップデートして教えてくれる。SDV注目の理由について。これまで自動車メーカーは新車を販売することで収益をあげてきた。いわば売り切りのビジネスモデルで、アフターサービスや部品交換などの収益は限られている。これに対し、SDVはソフトウエアの更新などをパソコンやスマホのように有料で提供し、自動車メーカーに継続的にお金が入る仕組み。アップグレードすることで、これまでと異なる付加価値を車にもたらすことができるとみられている。
SDVが強みを発揮するのが自動運転。IT大手が展開する自動運転タクシーは、中国国内10を超える都市で1000台以上が客を乗せて営業運転している。膨大な走行データをセンターに集めてAIで解析し、走っている車のソフトウエアを更新させることで、障害物を避ける機能を向上させている。SDVは部品の数が少なく、デジタル化しやすいEVと親和性が高く、EV開発に力を入れてきた中国メーカーの存在感が高まっている。日本のメーカーも、トヨタが自社開発した基本ソフトの搭載を目指しているほか、ホンダと日産も連携して巨額の開発費用を分け合って開発のスピードを上げようとしている。ただ、SDVを巡っては、インターネットに接続することでサイバー攻撃を受けるリスク、それによる事故の可能性など懸念材料も指摘されている。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年5月17日放送 0:00 - 0:45 フジテレビ
FNN Live News α(ニュース)
明日から始まる「TOKYO GX ACTION」。開幕を前に展示の一部が今日報道陣に公開された。TOKYO GX ACTIONは脱炭素社会実現に向けた体験イベント。冷めた状態で美味しく食べられるカレーや、代替肉のソヤチャンクを使ったビリヤニなど食事も提供されている。明日以降は規格外野菜や未利用魚使用のフードロス削減に繋がるカレーなど13の店がGXカレーを提供[…続きを読む]

2025年5月15日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルフラッシュNEWS
日産、マツダ、スバルはトランプ関税などの影響で2025年度の最終損益の予想などを未定とした。トヨタやホンダなどは今年度の業績予想を関税や為替影響などで減益見込みとした。各社とも影響を最小限に抑えるためコスト削減など対策に努める方針。

2025年5月15日放送 7:00 - 7:45 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
きのうまでに出そろった自動車メーカーの今年度1年間の業績見通しでは、マツダとSUBARUが関税措置の影響の合理的な算定が難しいとして「未定」としたほか、日産自動車も利益予想を未定とした。一方、関税措置の影響を踏まえて業績見通しを示したメーカーでは為替の円高方向への変動なども見込んで大幅な減益見通しが相次ぎ、最終的な利益はトヨタ自動車が3兆1000億円と34%[…続きを読む]

2025年5月15日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,BIZニュース
きのうの決算発表で、SUBARUは、今年度の業績見通しについては未定と発表した。アメリカで販売する自動車の半分を日本から輸出しているため、関税の影響を避けられない状況。トヨタ自動車は、この2ヶ月間で営業利益1800億円、ホンダは通期で6500億円押し下げられるとの見通しを示した。日米両政府は、今月中旬以降に3回目の関税交渉を行う予定。日本政府は、アメリカで生[…続きを読む]

2025年5月15日放送 4:30 - 5:20 TBS
THE TIME’(気になるニュース)
SUBARUはきのうの決算発表で、今年度の業績見通しを未定と発表した。アメリカで販売する車約半分を日本から輸出しているため、関税の影響を避けられない状況。トヨタ自動車は4月~5月で営業利益が1800億円、ホンダは通期で6500億円、下押しの見通し。政府の3回目の日米関税交渉を前に日本政府がアメリカで生産されている日本車について、日本や第三国への輸出拡大案を検[…続きを読む]

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