日本気象協会は気象データを活用して野菜の取引価格などの予測を提供するサービスをきょうから始めた。相場予測では約50品目の全国14市場での取引価格・数量を最大15週先まで予測する。産地の気温や降水量などから生育状況を推定し需要による価格変動も考慮していて直近4週の的中率は7割程度だったとのこと。法人向けデータ提供の他、日本気象協会の天気予報アプリでも利用可能。