原告のモティ・マハル側は、バターチキンカレーは1930年代に、パキスタンで創業者が余ったチキン消費のために発案したと主張している。一方、訴えられたダリヤガンジ側は、バターチキンカレーはモティ・マハル開店後に発案され、共同創業者の親族が経営するダリヤガンジにも権利があると主張している。裁判は16日にデリーの裁判所で最初に審理が行われ、モティ・マハル側が2752ページの分署を提出した。担当判事は、ダリヤガンジ側に30日以内に回答書を提出するよう求めたという。5月29日に次回の審理が予定されている。世界知的所有権機関によると、インドでは商標権に関する訴訟が増加しているが、行政の処理能力不足などが理由で、2022年時点の商標権異議申し立ての申請28万件のうち、24万件の処理が滞っているという。そのため、今回のバターチキンカレー裁判も、結論が出されるのは数年後になるとみられている。末延さんは「インドは近代化が進む一方で、複雑な部分がありますからね。インドで取材したときは、その深さに苦労しましたよ」、吉永さんは「からい裁判になりそうですね」などと話した。