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「中国」 のテレビ露出情報

日本を訪れる外国人旅行者が、過去最多となった。2010年代に急増した外国人旅行者は、コロナ禍で大きく減ったものの、ことしは11月までの累計で3337万人余となり、これまでで最も多かった2019年をすでに上回った。日本での過ごし方にも変化が出てきているよう。タイやウズベキスタンなどからやって来た8人の外国人が訪れたのは、千葉・君津市にある廃校。制服に着替えて体験するのは、民間の企業が開催する高校生活体験プログラム。日本を何度も訪れ、新たな体験を求める人や、アニメなどで日本の学生生活に興味を持った人などを中心に予約が相次いでいるという。学校体験は朝のホームルームから。1時間目は国語の授業。初めての書道に挑戦していると、突然地震発生の警告音が。防災頭巾をかぶって身を守る方法も体験。お昼は給食。ことしの2月から始まったプログラム。都心から車で1時間以上離れているにもかかわらず、SNSなどで注目され、参加者も増加傾向にあるという。
日本を訪れる外国人旅行者。国や地域別に見ると、最も多いのが韓国。次いで中国、台湾、米国からとなっている。ことしは円安を背景に欧米からの旅行者が好調で、米国はコロナ禍前の同じ時期と比べて、57.4%増加。ヨーロッパもドイツ、イタリア、スペインでは、コロナ禍前より4割ほど増えている。日本での過ごし方も変化が出てきているよう。ノルウェーからの観光客は「山の中にある温泉に行きお湯に入ってサルをみたい」などコメント。青森を訪れて帰国するという台湾からの旅行客は「ストーブ列車。スルメを焼いてリンゴジュースを飲んで。とても楽しかった」と語った。
東京で外国人旅行者の人気を集めるのは、東京・渋谷区の観光協会が民間企業と実施している公衆トイレツアー。世界的なクリエーターが作った公衆トイレを巡る。参加者の多くが応募した理由に挙げるのが、一本の映画。役所広司が寡黙な清掃員役を演じ、去年、カンヌ映画祭で最優秀男優賞を受賞した「PERFECT DAYS(原題)」。最近はSNSなどでツアーを知ったという外国人からの予約も相次いでいる。ツアー運営会社・徳野創紀マネージャーは「映画を通じて認知した人が多かった。こんなに来ると思っていなかった。驚き」と語った。先週、ツアーに参加した家族は、米国で公園管理の仕事をする父のために、大学生の子どもがインターネットで調べて応募したという。
日本を訪れる外国人旅行者の目的が多様化していることについて、日本総研主任研究員・高坂晶子さんは「(観光客は)今しか味わえないような感動を味わっている。それを動画に撮って(SNSに)アップして。特定のスポットの情報とか、それにまつわるストーリーが拡散しやすくなっている。ニッチなツアーで観光客を集めることができる。事業として成り立たせることができる」と語った。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年11月2日放送 9:54 - 11:30 TBS
サンデー・ジャポン(ニュース)
先週金曜日はAPEC首脳会議が開幕。午前中のオープニングには高市総理の姿も見られたものの昼食会を急遽欠席。日中首脳会談などの準備に当たったためとされている。午後5時過ぎ、会場で待っていたのは習近平国家主席。トランプ氏や李在明大統領との会談ではにこやかに握手を交わした高市総理だったが、今回はやや固い表情に見える。さらにトランプ氏の時と比べると距離感も。高市総理[…続きを読む]

2025年11月1日放送 13:00 - 13:05 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース)
北朝鮮外務省は中韓首脳会談前に談話を発表。会談では朝鮮半島の非核化などが議論される見通しだが、談話で“決して実現できない「ばかげた夢」”など牽制した。韓国メディアは韓国政府の発表に反発し、中国にメッセージを送る意図があると報じている。

2025年11月1日放送 11:45 - 11:59 TBS
JNNニュース(ニュース)
中国政府は宇宙飛行士3人を乗せた有人宇宙船を打ち上げ成功したと発表した。3人は半年間ほど宇宙に滞在、生命科学・宇宙医学・新技術などに関する27項目のプロジェクトを実施するとのこと。

2025年11月1日放送 11:30 - 11:45 日本テレビ
NNN ストレイトニュース(ニュース)
APEC首脳会議は2日目のきょう閉幕。トランプ関税を念頭に自由で安定した貿易や投資をめぐり各国が一致したメッセージを出せるかが焦点だが、閣僚会議で考えの隔たりがあり意見調整は難航する可能性がある。議長国・韓国は共同宣言を出すことに意欲を示しており、きょう李在明大統領は中国・習国家主席と会談予定。

2025年11月1日放送 11:00 - 11:03 テレビ東京
TXNニュース(ニュース)
トランプ大統領は10月31日、フェンタニルの流入を理由にした中国への20%の追加関税について、米中首脳会談後に表明した10%の引き下げに加え残りの10%も削減する可能性があることを示唆。

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