メンタルヘルスの不調で1か月以上休んでいる従業員がいる事業所は、全体の1割以上あるという。心の不調を会社には言いづらいという人も多くいる中、最新技術を使って相談のハードルを下げようというサービスが広がろうとしている。250人が働くIT企業では、利用者がアバターになりバーチャル空間で臨床心理士や公認心理師のカウンセリングを受けることができる。カウンセラーに顔を見せずに匿名でも相談でき、会社も誰が相談しているかは分からない。サービスを開発した企業の代表・飯野さん自身も以前、メンタルの不調で体調を崩した経験があり提供を始めたという。サービスを利用する企業は1年で10社以上に。アバターカウンセリングを導入予定の消費者金融大手・鶴岡秀雄さんは「メンタル不調の未然防止をするため、いつでも心理的サポートが受けられる環境を整備する」、アバターカウンセリングを開発した企業・飯野航平CEOは「健康診断や予防接種を受ける感覚と同じような形で当たり前に世の中に広がっていくサービスを作りたい」と述べた。
一方、AIを使って気軽に相談できるサービスもある。例えばアプリに「大切な情報を伝えるのを忘れていて指摘された」と打ち込むと、AIは「誰でも起こりうることで、気持ちが沈んでしまいますよよね」と回答。医師や心理師と開発したAIが、さまざまなアドバイスをしてくれる。AIでは応じきれない深刻な相談をされた場合などは、専門家や相談窓口につなぐといった対応を取っている。AI相談アプリを開発した企業・小川晋一郎CEOは「AIですべてを解決するのは難しい。相談先がひとつ増えるという観点でうまくAIを使い分けていただく」と述べた。