亡くなった人をAIで再現する“故人AI”が議論を呼んでいる。中国のデジタルヒューマン市場では2022年に120億元(約2600億円)規模に成長、2025年までに4倍増が予想されている(海外メディアの報道による)。泉谷しげる「やりたい気持ちはわかるが金儲けになるのは嫌だ」、笠松将「流行ったらそれでいいし、どうせ流行らなくなるのでは」、田村淳は「選択肢の一つとしてはあってもいいがAIが勝手に故人が言いそうにないことを言って今を生きている人を操るのは怖い」とスタジオコメント。米国でもNBAのスタープレーヤーが勝手に復活されてしまったと死者への冒涜、肖像権の侵害を訴え。犬塚浩弁護士によると「怖いのはAIによって人格が独り歩きしてしまう事」とし法律的な問題はないが「個人の生前の意思に反する制作」などは名誉棄損に当たる可能性もあるとスタジオで解説。