銭湯の組合でつくる全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会によると、加入する銭湯の数は昭和43年の1万7999軒をピークに、後継者の不足や施設の老朽化などが原因で減り続けている。これに燃料費の高騰が加わり、去年は過去最少の1653軒となっている。さいたま市大宮区の銭湯はきのう、最後の営業日を迎えた。燃料に使う重油の高騰で経営が圧迫され、数百万円はかかるというボイラーなどの設備の更新が難しくなったため閉店を決めた。創業は1926年、家族で切り盛りしてきた銭湯だった。民間の信用調査会社・東京商工リサーチは「燃料費の高騰が続けば、さらに減少が加速する可能性がある。銭湯は地域に根ざす『ふれあいの場』としての役割もあるため、そうした場がなくなっていくおそれもある」としている。また連合会では「今後も減少は続くとみているが、後継者を養成するなどして減少傾向に歯止めをかけたい」としている。