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「南海トラフ地震」 のテレビ露出情報

鉄道会社が震災当日に自社のヘリを飛ばして撮影した映像が流れた。阪急・伊丹駅ではホーム野中央が陥没していた。中でも大きな被害を受けた1つが高架橋。1.6キロにおよぶ高架橋が横倒しになり、復旧に数年かかるとみられていた。復旧現場で工事監督をしていた川上さんは、初めて現場を見た時の衝撃を忘れられないそうで「現実と見たときは信じられなかった。大蛇のように横たわっていた」と語る。復旧に向けまず着手したのが線路上に残された車両の撤去。阪急では全線で90あまりの車両が被災していた。当時、会社では「残った部分はそのままにして補修」か「全面的につくり直す」かで議論があったという。それまで1つの線路を1本の橋脚で支えていたが、コの字型の丈夫な鉄骨の橋脚を造った。さらに鉄骨に巻き付ける帯鉄筋の間隔を狭めるなど耐震性を高めた。一方で工期を少しでも短縮するため、十合さんらは使えるものをリサイクルすることにした。震災同年3月に基礎工事が行われ、4月には鉄骨が組み始められ、5月にはほぼ高架が完成している。作業は24時間体制で進められた。作業員の中には自身も被災し毎日避難所から現場に通う人もいたという。当時現場にいた川上さんは「リュックを背負った人がたくさん通っていて、多分通勤か通学か、物資を求める人だったと思うが、そんなみなさんの状態だったので、なんとかすぐ復旧したいという思いで工事関係者みんな頑張っていたと思う」と語る。さらに大きな力となったのが高架下の商店や地域住民の理解と協力だった。そして5月30日、完成した高架の上を試験列車が走った。震災から約5ヶ月後の6月12日、梅田-三宮間が全線開通した。川上さんは「いつもの時間にいつもの場所を通るのが鉄道だと当時は思っていたので、その神話がその時に壊れてしまったんですが、より強固な鉄道構造物をつくっていき、鉄道の安心・安全を守るのが我々の仕事かなと思う」などと話した。鉄道各社では南海トラフ地震などを想定した防災にも力を入れている。その1つが「避難看板」。災害などで電車が停止した際、乗客が避難する方向を示すもの。今回取材した阪急電鉄では2026年度中に全線で整備予定。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年9月2日放送 13:05 - 13:55 NHK総合
列島ニュース(ニュース)
石破首相はきょう午前、自民党役員会で、きょうの両院議員総会は虚心坦懐に受け止めていきたいと述べた。まもなく、両院議員総会が始まるものとみられる。総会では、参院選の総括の内容が報告され、意見が交わされる見通し。有村両院議員総会長が総会の開会を宣言。冒頭、石破首相は、報告書は事前に目を通し、反省やお詫びを痛感している、議席を得ることができず、多くの同志を失ったこ[…続きを読む]

2025年9月1日放送 23:30 - 23:40 NHK総合
時論公論(時論公論)
9月1日は防災の日。激しくなる気象災害や掌打される巨大地震などに立ち向かうため政府は防災庁の創設を目指している。いわば司令塔を作ろうというものだが社会全体で防災力を高めていくには多くの課題がある。現在、様々な災害対策は各省庁が実行し内閣防災という内閣府の1つの部署が調整を行っている。これを内閣直属の防災庁として独立させ専任の大臣を起き、各省庁に対し勧告権をも[…続きを読む]

2025年9月1日放送 21:00 - 22:00 NHK総合
ニュースウオッチ9(ニュース)
9月に入っても各地で厳しい暑さが続いている。和歌山・有田市では温州みかんに日焼けの被害が出ている。兵庫・加西市では熱中症防止のためスクールバスの運行を開始。東京・府中市の中学校はポロシャツの裾出しを認めた。熱中症の発生場所で道路の占める割合が年々増加傾向にある。都内で熱中症の疑いで搬送された人は2年連続で過去最多。1898年の統計開始以来最も暑い夏になった。[…続きを読む]

2025年9月1日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
防災の日の今日、各地で防災訓練が行われた。政府の総合防災訓練では南海トラフ巨大地震で甚大な被害が出ている想定で初動対応・連携手順を確認した。石川・七尾市では災害の経験を生かして対策強化に取り組んでいる。先月大雨被害があった熊本県では、いち早い復旧を実現するため、災害中間支援組織が被災者と支援団体をつなぐ調整役を担っている。国は2030年度までに全ての都道府県[…続きを読む]

2025年9月1日放送 16:54 - 17:05 テレビ東京
ゆうがたサテライト(ニュース)
防災の日のきょう、政府は南海トラフ地震を想定した防災訓練を実施し、初動の対応を確認した。訓練は和歌山県南方をそ震源とするM9.1の地震発生を想定。石破総理大臣など閣僚らは歩いて総理官邸に向かい、緊急災害対策本部の会議を開いた。会議では国と自治体の連携体制を確認した。石破総理はその後、さいたま市で首都直下地震を想定した合同訓練に参加した。

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