日本では北海道、本州、九州、沖本島以外の島が離島と呼ばれている。離島は1950年代頃から人口減少が続き、産業衰退やインフラの減少も顕著。変化に対応できずそのまま衰退してしまう地域もあれば変化に対応できる地域もある。対応できる島は共通している。それは人と人とが支え合うコミュニティの力と地域に無いものを外部とのパートナーシップで手に入れる柔軟な共創。今回はそうした島を紹介。島根県にある海士町は本土から高速船で2時間弱。フェリーで3時間ほど人口約2300人で地域づくりのトップランナー。財政は破綻寸前だったが、町長が50％の給料を自らカットし、島の再生へと投資した。その柱には統廃合の危機を迎えていた島唯一の高校の魅力化。高校がなければ転居につながってしまうため2008年に全国から生徒を募集するプロジェクトを発足。2009年には生徒数91人だったが、2018年には179人に。近年は大人の島留学として年間100人を超える若者を受け入れ、競争の循環が行われている。海士町では無いものはないと言うスローガンがあるが人同士の大切なものはあると自分たちの島を良くしていこうという強い意志がピンチをチャンスに変えている。
2つ目は東京都利島村。面積は4平方kmで、人口300人の小さな島。冬場の定期船の就航率が50％ほどに下がる。その特徴は決して便利とは言えないが人口が減少していないこと。1970年以降300人の人口を保ち続けている。都市までは20代から40代のIターンが多く、人口にしめる子どもの割合も少なくはない。人口の少ない島の悩みは、専門的なノウハウが限定的になってしまう。利島では近年に外部から教育長を呼んで力を入れてきた。子育て世帯が活用できる奨学金などの経済的支援も充実している。
3つ目は東京都八丈島。2025年に台風22号、23号が八丈島、青ヶ島に直撃。一ヶ月にわたす断水が島の経済を停滞させてしまうという深刻な状況に。八丈島には共助の強さがあったというが、自ら被災しながら店を開け、ホテルが温泉を用意するなど共助の穴埋めを行っていたという。最も被害をうけた集落は、村唯一の商店が休業し、人々が日常的に語り合える場がなくなってしまった。近隣の集落にある商店が移動販売を行い、カフェを開き、新しい集落の機能を作り出したという。共助の発揮しやすい人数について鯨本は150から300人以下としているが、その実感について専門家は人間の脳の容量は信頼関係を結べる人数の条件は150人程度と聞いて納得したという。八丈島でも災害時でも硬度な共助が発揮されていたと答えた。また本島の豊かさはなにか？と離島の人々と交流してきて考えてきたという。満ち足りていること、物が豊富であることがイコールではないとし、自分が自分としてそこにいられること、誰かの役に立っていると感じられること、困った時に助けてくださいと言える豊かな環境があること。それが豊かさだと思っていると答えた。日本は災害列島であり、今後自身は山の噴火など、何が来るかわからないと答えたが大規模災害が起きた時、早急に手を差し伸べることができないが、便利なサービスが充実し支援があれば誰かがやってくれる意識になれていく。自助共助の力は日常的に機能しない限り衰えていく。物質的な豊かさや、多様なサービスを求めれば求めるほど、自助共助の力も失っていくという。今からでも意志ある未来に接近する必要があると答え、離島の人々のように、厳しい自然の中で生き、共助が強く外部との共創などが加わると人口減少に歯止めをかけることもできると地方の希望があると語った。