TVでた蔵トップ>> キーワード

「COP29」 のテレビ露出情報

世界各地のコーヒー豆が30種類以上並ぶ都内の喫茶店、ここ数年仕入れ価格が上昇。特に今年は去年に比べて30%以上値上がりした。客に提供する価格にも転嫁せざるを得なくなっている。“コーヒーベルト”とよばれる赤道付近の国々で生産されるコーヒー豆。価格高騰の要因の1つが気候変動によるとみられる異常気象。各地で生産が危機に陥っている。世界3位の生産量を誇るインドネシア。中部ジャワ州のコーヒー農家・ファリダ・ドゥイさんは、ここ数年不作が続いているという。背景には、近年雨季の訪れる時期が不安定になっていることがある。また、雨季に入ると、これまでにはなかったような急激な大雨が襲うようになった。ファリダさんの農園では今年の収穫量は、例年の半分程度。南米ブラジルでも長期間雨が降らない日が続き、干ばつが大きな問題となっている。サンパウロ州の農家・シルビオアルメイダさん、干ばつの影響で豆が小さくなり、今年の収穫量は例年と比べて30%近く減った。2050年までに世界で最も流通する「アラビカ種」の栽培に適した土地が半減するおそれがあるという研究報告もある。
将来コーヒー豆の需要を満たすことができなくなるのではないか、先を見据えた取り組みも始まっている。ニューヨークなどに展開するカフェで提供が始まったのがその名も「BEANLESS」、豆を使わないコーヒー。普段飲んでいるエスプレッソとはやや異なる風味だったが、カプチーノではほとんど差を感じなかった。開発したのは、シアトルに拠点がある企業。コーヒーの成分を分子レベルで徹底的に解析。これまでは捨てられていたナツメヤシの種、ハーブ、雑穀などを調合してコーヒー豆とそっくりな成分を再現した。価格は通常のコーヒーよりも割高だが、環境を意識する世代などから好意的な反応が寄せられているという。英国キュー王立植物園・アーロンデービス博士は、「長期的には作物(品種)自体を変えることが最も成功する可能性が高い、年間の気温が高くても長期の干ばつにも耐えられるはるかに丈夫な品種を見つける必要がある」とコメントしている。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年1月19日放送 22:45 - 22:50 NHK総合
ハロー!NHKワールドJAPAN(ハロー!NHKワールドJAPAN)
今回、とりあげるのはNHKワールドJAPANが発信した「気候変動・環境関連番組」。COP29に合わせて地球環境に焦点をあてた番組を放送した。「Towards a Nature Positive Future: A Mission for National Parks」では日本の自然保護の歴史と今をとりあげた。現在、日本には国立公園が35か所ある。瀬戸内海国立[…続きを読む]

2024年12月18日放送 15:45 - 19:00 フジテレビ
イット!あすがよくなりますように アスヨク!
公園でのびのびと遊んでいる男の子は、全世界に海の環境問題を訴える“スーパー小学生”服部龍馬くん(6歳)。世界のおよそ200の国と地域が参加して気候変動対策などを話し合う国際会議「COP29」で、服部くんは、およそ3分間、「海は私たちみんなにとって、とても大事なものです」「一緒に海を守りましょう」と、大人顔負けの流暢な英語でスピーチし、“海を守る大切さ”を訴え[…続きを読む]

2024年12月9日放送 9:26 - 11:00 テレビ東京
なないろ日和!(東京都議会 特別番組)
小池知事の所信表明。広い視野と先を見通す目で日本を牽引すると言及し、女性活躍の推進に向けては「女性活躍の輪 Women in Action」と題し男性も女性も活躍できる社会を広げる方針であり都庁でも徹底して支援を進めると言及。安心して子どもを育てられる環境の整備に向けて東京都立大塚病院では不妊治療を進めていき、出産やその後のケアに対応していくとしている。チル[…続きを読む]

2024年12月4日放送 0:45 - 1:36 NHK総合
NHKスペシャル調査報道 新世紀File7 気候変動対策の“死角”
アメリカ大統領選に勝利したトランプ氏。バイデン政権が進めてきた気候変動対策を抜本的に見直すとみられている。直後に開かれた気候変動対策の国際会議「COP29」では、アメリカの先行きを不安視する声も。現地で日本政府代表団は、JAXA開発の人工衛星「GOSAT」を紹介。温室効果ガスの観測を専門とし、その技術を他国に無償提供するという。これを使い、環境省・国立環境研[…続きを読む]

2024年12月3日放送 10:00 - 11:54 NHK総合
国会中継(代表質問)
自由民主党・松山政司氏の質問。衆院選では自民党は厳しい審判を受ける結果となったが、背景には政治資金を巡る問題で信頼を裏切ったことがあると言及し、政治改革が求められるとしている。岸田内閣では新しい資本主義を掲げて日本経済を守るとともにコストカット形経済からの脱却が見えてきたが、少子高齢化をめぐっては来年には団塊世代800万人全員が後期高齢者となり、2040年に[…続きを読む]

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.