ブータンを取材する。産婦人科医は都市部に集中、地方からのアクセスが問題になっている。日本と比べ妊産婦の死亡率は約15倍、新生児8倍余り。妊産婦のケアに使われているのは、香川県の企業が開発した機器だ。5年前JICAなどの支援で本格導入、80台以上が使われている。この機器を使えば専門医が離れた場所から胎児の心拍数など確認、いち早く以上に気づき命を守る。ブータンの母子手帳でも機器の活用が推奨されている。ソナム医師は「（ブータンには）医師があまりいないので限られたリソースを多くの妊婦さんに使うためには間違いなく効果的」と話した。香川・高松市の香川大学発のベンチャー企業が開発。香川県は離島が多く、医療機関へのアクセスが難しいため妊婦・新生児が亡くなる割合が全国ワースト5位の時期もあった。香川大学名誉教授・徳田雅明さんはブータンで普及させ、“地元の人達の手で胎児と妊婦を守れるように”してきた。徳田さんは「サステナビリティの問題。フォローアップしていかないといけない」と話し、ブータン・ゲネカという村の診療所に向かった。看護助手ニム・デムさんの紹介。地方の診療所には医師がいないため看護助手などのスタッフが対応する。ニム・デムさんはデータを離れた場所にいる医師に送り、異常があれば処置をする必要もある。住民の健康診断や母子の見守り活動など重要な役割を担い休む暇もない。徳田さんは異変の見落とし、連絡の遅れを懸念している。現場の負担を増やすため測定したデータをAIで診断する仕組みの導入を検討。地元の大学、政府機関と連携して次世代の人材育成にも力を上げている。大学の看護学部では日本の遠隔医療を学ぶ授業が始まっている。日本の支援がなくても医療体制を維持できるようにすることが目標だ。先生は「学生たちにはiCTGを使える能力と自信を身に着け母親や胎児の命を救ってほしい」と話した。徳田さんは「顔と顔を突き合わせ、将来への見込みも含めて確認する作業がすごく大事だと思う」と話した。