東京・荒川区では首都直下地震や区内を流れる隅田川が氾濫した際に被害が広域に及ぶと想定されていて、すべての公立中学校の部活動に防災部が設けられている。東京大学は生徒たちに災害を自分事として考えてもらおうと、去年秋に各校の防災部と共同で生徒およそ800人に自分たちで考えた災害の備えに関するアンケート調査を行いきょう報告会が開かれた。それによると家族との連絡に使う手段を複数回答で尋ねたところ、LINEでの通話やメッセージがいずれも8割前後に達した。情報を入手するための機器の使用頻度について尋ねたところ、テレビは7割余りがほぼ毎日使っていると答えた一方、ラジオは半数余りが家にあったことがないなどと回答。このあと生徒たちが災害時の対応について検討した結果を報告。南千住第二中学校は「事前に家族などと避難場所を確認し集合場所を決めたほうがよい」などと呼びかけていた。