80年前の広島・長崎への原爆投下の正当性についてアメリカ市民で見方が分かれていることがわかった。アメリカの「ピュー・リサーチ・センター」が18歳以上のアメリカ市民約5000人を対象に行った調査で広島・長崎への原爆投下について「正当化できる」35％、「できない」31％「分からない」33％。2015年の調査では「正当化できる」56％「できない」が34％の結果で当時は「分からない」がなかったことから単純比較はできないが原爆投下を正当化する考えの人が減った可能性がある。世代別では正当化できる65歳以上が48％、18～29歳は27％だった。