子どもの視力について考える。眼鏡をかけている子ども。最近、こうした姿を見かけるという人も多いのではないだろうか。子どもがかけているこの眼鏡、実は弱視の治療用。子どもの50人に1人は弱視とされているが、幼いうちから治療用の眼鏡を着用することで正常な視力を身につけることができる。ところが子どもたちが長い時間を過ごす保育所などで眼鏡を使用できないケースがあることが分かってきた。茨城県に住む2歳の女の子。去年、眼科を受診し、視力が育っていない弱視と両目の視線がそろわない斜視だと診断された。視力は網膜に映し出された像を脳が認識することで発達していく。しかし、弱視の子どもではうまくピントが合わず、脳に送られる像がぼやけてしまう。このままでいると鮮明な像を認識する力が発達せず、眼鏡などをつけても視力が上がらなくなってしまう。治療用眼鏡で鮮明な像を脳に送ることができれば、視力は正常に発達する。ただ、視力が発達するのは8歳前後まで。早期発見と治療が重要。この女の子の場合は斜視もあったため1歳から治療が必要とされた。医師からはなるべく長く眼鏡をかけて生活するようにと言われた。ところが、思わぬところで壁に直面した。通っている保育所から「4歳になるまでは眼鏡は着用できない」と言われた。「何かのはずみでけがをするおそれがある」という説明だった。このため診断書を提出し、眼鏡をかけるのを認めてほしいと申し入れてきた。話し合いを重ね、職員が多い時間など合わせて3時間程度は着用できることになった。ただ、父親は眼鏡をかけられない時間があることに不安を感じている。
こうしたケース、実はほかにもあることが分かってきた。日本弱視斜視学会は去年12月、所属する眼科医などにアンケート調査を実施した。回答が得られたのは336人。このうち36％が保育所などで眼鏡の着用を断られた患者がいたと回答した。多くは話し合いなどで着用できるようになったということだが、中には転園したり、最後まで着用できなかったりしたケースもあったということだ。調査に当たった小児眼科が専門の日本弱視斜視学会理事・林思音医師。深刻な問題だと指摘する。弱視の検査について、国の補助制度が始まったこともあり、80％以上の市町村で3歳児健診の際に弱視のリスクを調べる機器が導入されている。治療に取り組む子どもが増える中、保育所などの協力はより重要になっている。以前から治療用眼鏡をつけている子どもを受け入れてきた東京豊島区の区立保育所。今も2歳児クラスの子どもを含め3人が通っている。これまでに眼鏡による大きなけがはなかったということだが、着用を始める前には念のため保護者と話し合う場を設けている。眼鏡が壊れた場合の対応や家庭でも眼鏡をかける練習をすることなど事前にコミュニケーションを取っておくことでお互いに安心できるから。ふだんからつけていることで子どもも眼鏡の扱いを覚えるため受け入れに大きな負担は感じていない。学会では、今回のアンケート結果などをもとに弱視の治療への理解を広げるための情報発信を進めていくとしている。子どもの将来に関わること早期に発見してしっかりと治療が受けられるよう環境を整えていくことが求められている。