ものつくり大学 教授の三原斉は、世界の建設ラッシュが建設業界の危機をさらに深刻にしていると指摘。コロナが収束して経済が循環してきた、建設するにあたり資材が必要で、日本に中々入ってこないという現象が起こっている、日本は円安で原油高の影響を受けている、さらに原油高ということが二次製品でアップしてしまう状況が続いている、やっと資材を変えたときには工期が延びてしまっている、そこでしわ寄せがやってくるのが今の現状だという。日本建築学会 会長の竹内徹さんは、設計変更や環境変化に伴うコストやスケジュール見直しは国際的に認められているし、ある程度作業が分担することによる調整は施主(建築主)がやらなきゃいけないのが海外の常識だといい、いままでの日本の建設業界の発注の仕方受注の仕方がむしろ特殊だった、などと指摘した。三原斉は、ボードを使って日本は建築主がゼネコンに発注して、ゼネコンが一つの仕事をパッケージとして捉えて工事をしていくなどと説明。一方海外では、建築主がコンストラクションマネージャーを雇い、建築主が配管工などに直接発注する、指示するのは、コンストラクションマネージャーでお金の流れがわかりやすいという。日本は今後は海外にようにしていかないと行けないと考えていると述べた。